石巻専修大(宮城県石巻市)の鈴木英勝理工学部准教授らの研究グループは、県内に豊富に水揚げされるホウボウ科の底魚カナガシラについて、2日間程度であれば新鮮な刺身として提供できるとの研究成果をまとめた。鮮度、うま味、歯応え、身色の4点を考察した。主要魚種の漁獲量低迷が続く中、漁業者の所得向上にもつながる低利用魚の活用に期待が集まる。
釧路市の株式会社近海食品(三浦篤社長、電話0154・91・7676)は、北海道産の魚介・昆布加工品で、消費者ニーズをとらえた簡単・便利な商品づくりを追求している。併せて、バリア性の高い包装資材を採用し、従来常温120日の賞味期限を、6カ月~1年に延長、常備食などの需要拡大に臨んでいる。
株式会社JALUX(東京都)はノルウェー水産物審議会(NSC)と協業して、旬のノルウェー産新物サバを冷凍せず生のまま空輸し、「サバヌーヴォー」と名付けて販売を始めた。冷凍されていない生のノルウェー産サバの輸入は日本初の取り組み。肉厚で脂乗りが良く、ふわっとした今までにない食感も味わえるという。JAL国内線ファーストクラスの機内食で提供するほか、首都圏のスーパーマーケットで販売する。
鵡川漁協厚真地区の澤口研太郎さんは、来年夏にも前浜で漁獲したホッキのオイル漬けを商品化する考え。自宅敷地内に工場を整備する計画で6次産業化を推進する。缶詰以外での製品化を模索。「ホッキより水分が多いカキでオイル漬けの商品が販売されており、ホッキの商品化も可能だと考えた」と話し「結果的にオリーブオイル漬けの試作品が味付けなどがうまくいった。知人に食べてもらったが、評判が良かった」と手応えを示す。
宮城県の魅力発信動画サイト「みやぎ12人の侍゜ズ(サプライズ)」に、一般社団法人ほやほや学会(事務局・石巻市)の田山圭子会長が出演している。「宮城の宝物『ホヤ』と出合って人生が変わった」と田山会長。普及・啓発活動で得た手応えをかみしめながら、一層の認知度向上へアピールを続ける。
帯広地方卸売市場株式会社(高橋正行社長)が4月に地元の藤丸百貨店地下食品売り場に開設した直営店「一鱗(いちりん)」。百貨店らしい高級魚のほか、前浜・十勝産の充実やすし種の品質などを追求している。コロナ禍の逆風下で営業を始め、集客などに試行錯誤ながらも調達力を生かし、市場ならではの売り場づくりで常連客を着実につかんでいる。
株式会社ライフコーポレーションは11、12日、近畿圏(155店)、首都圏(118店)のスーパーマーケット・ライフ店舗で「秋の北海道フェア」を開催した。道を代表する銘菓やご当地品を取りそろえたほか、水産売り場や精肉売り場、ベーカリーなどでもそれぞれ道産品を用意し、食品フロアは文字通り“北海道一色”となるような2日間を演出した。
広尾漁協は、前浜で獲れる旬の魚介類や自営工場で製造する加工品の販売拡大に乗り出している。昨年12月から直売所を常設。今年8月には専門サイトを活用し、ネット販売も始めた。直販手法の拡充で、一般消費者や業務筋などに広尾産の売り込みを強化している。
株式会社大平昆布(宮城県栗原市、藤田洋生社長、電話0228・25・3553)は、コンブやワカメなどを粉砕したパウダー商材の生産に力を入れている。食品やサプリメント、美容品など用途は多彩。端材も使うことで食品ロス削減を推進する。豊富な栄養・美容成分に加え、独特のとろみや色味が販路拡大を後押し。長寿社会を支える商材に育て上げたい考えだ。
株式会社 國洋(岩手県大船渡市、濱田浩司社長、電話0192・27・1611)は、三陸産イサダ(ツノナシオキアミ)を原料にしたサプリメントを開発した。肥満や動脈硬化、高血糖などを抑える効果のある成分を含むことに着目。抽出したオイルを粉末化し、カプセルに詰めた。年内の発売を計画。三陸特有の水産資源を生かした高付加価値商品として売り込む。