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新聞記事

秋サケ一覧

掲載日:2024.02.26

ギンザケを時短調理

3月のオンライン教室で作る宮城県産ギンザケを使った時短弁当の完成イメージ


 盛信冷凍庫株式会社(宮城県石巻市、臼井泰文社長、電話0225・95・7615)などは3月、宮城県産養殖ギンザケを使ったオンライン料理教室を開く。時短をテーマに、複合フィルムメーカーのクリロン化成株式会社(大阪市)とコラボ。高機能素材の調理袋を用いることで手軽においしく作れ、臭いや掃除の手間も軽減できる点をPRし、魚食普及につなげる。


掲載日:2024.02.26

いくらは年明け値下げ基調-東京都・豊洲市場-


 東京都・豊洲市場のいくら消流は相場が下げ基調下、販売は伸びていない。年明けからしょうゆの卸値は秋サケ子が1回、マス子は3回値下げ。仲卸業者は「飲食店などの顧客にとって市場の商材はどれも高騰しているため、相場が下げ止まるまで待っている状況。その分、売れ行きは悪い」と明かす。


掲載日:2024.02.26

岩内町、海洋深層水を活用し陸上蓄養試験実施


 岩内町は青森県の株式会社オカムラ食品工業、同社グループ会社の日本サーモンファーム株式会社と包括連携協定を結び、トラウトサーモン(ニジマス)の海面養殖試験を推進。加えて、岩内沖の海洋深層水を活用した陸上の蓄養試験にも取り組んでいる。


掲載日:2024.02.19

「北海道とまりカブト」生存率9割超目指す


 泊村と古宇郡漁協が海面養殖に取り組む「北海道とまりカブトサーモン」は昨年11月にトラウトサーモン(ニジマス)の種苗約1万1800尾を投入し、今春には3期目の水揚げを目指す。昨年6月上旬の2期目の水揚げでは約12トンを出荷。生存率9割超。平均重量2.2キロだった。2023年度はいけす円型20メートル1基を増設し、4基体制とした。


掲載日:2024.02.19

秋サケ資源回復へ-検討会議設置


 近年低水準で年変動や地域間格差が大きい秋サケ資源の早期回復、ふ化放流事業の安定継続に向け、道水産林務部は試験研究機関や民間増殖団体の有識者で構成する「秋サケ資源対策検討会議」を設置した。8月末までをめどに4回開催し、減少要因の分析と効果的なふ化放流などを検討し、対策を取りまとめる。


掲載日:2024.01.29

江差地区サーモン養殖成育順調

サーモン幼魚の測定作業(1月18日、江差港)


 江差町とひやま漁協江差支所の江差サーモン部会が取り組む江差港内のトラウトサーモン(ニジマス)養殖は、2年目の昨年12月に八雲町熊石から搬入した平均体重800グラムの幼魚約4千尾を投入した。18日には1回目となる魚体の成育測定調査を実施。平均体重は1.1キロと順調に成長している。調査には漁業者に加え、ひやま漁協や江差町役場、檜山振興局水産課、檜山地区水産技術普及指導所の担当者らが参加。測定で釣り上げたサーモン5尾のうち最大が約1.3キロ、最小が約1.0キロだった。


掲載日:2024.01.22

岩手沿岸秋サケ漁最低確実


 最終盤を迎えた2023年度の岩手県の秋サケ漁は過去最低の水揚げで漁期を終えることが確定的となった。県の漁獲速報(10日現在)によると、海と河川を合わせた回帰実績は4万4千尾、130トンで、過去最低水準だった前年同期に比べて尾数で74%減、重量で70%減。19~21年度の稚魚放流は不調に終わっており、来季も厳しい漁模様が続くとみられる。


掲載日:2024.01.15

サーモン養殖発展へ-大槌で初シンポ-


 「サーモン養殖シンポジウムinおおつち」が昨年12月15日、岩手県の大槌町文化交流センター(おしゃっち)で開かれた。基調講演や、県内でサーモンの海面養殖を手掛ける全6市町の担当者による事業報告などを通し、成果や増産に向けた課題を共有。養殖事業の持続的発展につなげた。


掲載日:2024.01.01

秋サケ円滑流通へ各種対策継続


 2023年産の北海道産秋サケの親製品・魚卵製品の供給量は、前年比3割減の約5万3千トンと大幅な減産と、旬期の生鮮消化が進んで低水準となった。荷動きは単価も下方修正され、年明け前は順調。ただ、特に魚卵は競合する海外産マス子の搬入増が見込まれ、道漁連では消流安定に向け、国内の販路確保、輸出先の再構築など各種流通対策に取り組んでいく。


掲載日:2024.01.01

19年級、急速に若齢化


 来遊数が約2200万尾と前年の7割に落ち込んで、7年ぶりに3千万尾を超えた22年比4%増の漁期前予測を大幅に下回った昨年(2023年)の北海道の秋サケ。道総研さけます・内水面水産試験場の解析によると、4年魚の19年級が極めて特異な来遊状況となった事象を要因に推察。加えて極度に不振だったえりも以西、日本海は記録的高水温の影響で沿岸来遊前に一定量がへい死した可能性も挙げ、「気候変動に対応した放流手法の開発が急務」との見解を示した。


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