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新聞記事

ホタテ一覧

掲載日:2021.08.02

噴火湾各地で仮採り終了


 噴火湾の稚貝分散作業は、各地で仮採り(種採り)を終え、7月末から8月前半にかけ仮分散を計画している。付着量やサイズはおおむね例年並み。現時点の作業スケジュールは順調に進んでおり、9月以降、順次本分散に入る予定だ。


掲載日:2021.07.26

留萌管内稚貝仮分散遅れる

稚貝の仮分散(7月21日、遠別漁港)


 留萌管内の稚貝は、採苗器の付着がずれ込んだため、仮分散が遅れている。目合いの小さい1分のふるいでも抜け落ちる割合が多く、遠別漁協は21日時点で4軒が始めたものの、採苗器本数を減らしてスタート。新星マリン漁協は臼谷、鬼鹿両地区とも20日に始めたが、翌日には中断し26日に再開予定。北るもい、増毛漁協も成長待ちの状態で26日以降に開始する。


掲載日:2021.07.19

20年産は成育順調-陸奥湾の養殖ホタテ春季実態調査結果


 陸奥湾養殖ホタテの2021年度春季実態調査結果がまとまった。20年産のへい死率や異常貝率は平年並みで、成育は順調。昨年の稚貝分散の作業時期が早く、1段当たりの収容枚数も平年並みで、12~3月の水温はほぼ平年並みに推移したことが要因と示している。


掲載日:2021.07.12

森町砂原の小泉水産、ベビーの検品強化

数年前に導入した洗浄機


 ベビーホタテを主力とする森町砂原の株式会社小泉水産(小泉満社長、電話01374・8・2130)は、ウロ取り後の洗浄など、砕けた殻を排除する検品作業に力を入れている。以降、殻の混入クレームは毎年ほぼ0件となり品質が向上。コンビニエンスストアのセブンイレブン・ジャパン(東京)では、噴火湾産ホタテの入ったラーメンとおにぎりの期間限定販売に同社のベビーを使用している。


掲載日:2021.07.05

玉冷、高値スタート

オホーツク海沿岸のホタテ荷揚げ作業


 新型コロナウイルス禍の影響を受け2年目となった玉冷の消流環境は、予想以上の内販消化で期首在庫が払底した中、大型組成と旺盛な海外需要を背景に相場高で新シーズンを迎えた。小型化した昨年とは打って変わって大型組成と見られる今年は、東南アジアや北米中心に海外需要が堅調。3Sの消費地価格はキロ3千円に達した。内販は売り場を回復した量販店や回転ずし店など国内マーケットの吸収力に注目が集まっている。


掲載日:2021.06.21

国内軸に消費喚起-道ほたて振興協総会-


 道ほたて漁業振興協会(髙桑康文会長)は、コロナ禍による国内外の先行きが不透明な状況下、国内販売を主軸とした消費機会の増加に向け積極的な流通・消費喚起対策を展開。物流コストを支援し販売エリア拡大を目指す。海外輸出はアジア圏を主体に品質訴求による販売を進める。


掲載日:2021.06.14

オホーツク海南部本操業スタート

本操業に入った常呂漁協の荷揚げ作業(6月9日、常呂漁港)


 オホーツク海沿岸の本操業は、6月に入り南部8単協(雄武・沙留・紋別・湧別・佐呂間・常呂・網走・西網走漁協)が全てそろった。紋別、湧別は日産250トン前後で開始。各浜で歩留まりが13%程度まで上昇。漁場造成でも大型組成がキロ100円台を付けたため、今後のアソートに期待が膨らんでいる。


掲載日:2021.06.14

マルカイチ水産、ホタテ加工ラインに自動貝むき機増設

原貝のセット作業。1台に2人ずつが当たる


 紋別市のマルカイチ水産株式会社(片山裕一社長、電話0158・24・1234)は3月に総工費約8億円をかけ既存工場を増改築の上、ホタテ自動貝むき機「オートシェラー」(株式会社ニッコー製)を2台増設した。4月のテスト期間を経て5月の連休明けから3台態勢による本格稼働を開始。5月28日には報道関係者に公開、オホーツク産ホタテの品質向上に自信を示した。


掲載日:2021.05.31

オ海北部は歩留まり・アソート良好

ホタテの荷揚げ作業(5月24日、東浦漁港)


 オホーツク海北部の宗谷管内4単協(宗谷、猿払村、頓別、枝幸漁協)は、宗谷、猿払村、頓別の3単協が本操業に入った。漁場造成を含む5月末水揚量は2万6770トン。前年同期より約7千トン少ない。歩留まりは10%前後まで上昇し、アソートは4Sまたは3S中心。5月前半の値決めはキロ150円前後と堅調だ。宗谷、猿払村は日産400トンを見込む。


掲載日:2021.05.24

青森県漁連、陸奥湾養殖のMEL認証を年内に申請へ

半成貝の水揚げ(5月12日、小湊漁港)


 青森県漁連は2021年度内に、養殖ホタテのマリン・エコラベル・ジャパン(MEL)認証の取得を計画している。資源・生態系の保護など環境に配慮した生産団体としての認証取得に向け、年内に申請する予定。国際的な信頼性を高め国内外流通の維持・拡大を目指す。


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