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大きなＰＯＰや商品説明文が張られ、にぎやかな昆布売場
【岐阜＝鈴木亮平】高山・飛騨両市にスーパー４店舗を構える株式会社駿河屋魚一（溝際清太郎社長）。高山駅裏にある駿河屋アスモ店の昆布製品売り場は、商品紹介の大きなＰＯＰが目を引き、陳列棚には手書きの説明文や調理法が添えられている。田口益男副店長が専門相談員（コンシェルジュ）的役割を担い、積極的に声を掛けて商品提案する。専門家のアドバイスを基に、販売工夫に着手して約８年。一般的に昆布消費が鈍いといわれる中で、売り上げを当初の倍近くに伸ばした。
散布、浜中両漁協のさお前コンブ操業日程が決まった。
散布漁協は実入り上々のため、昨年より５日早い１０日に解禁。計画操業日数３日間、１日２時間採取は昨年と同じ。着生状況は「例年並みだが、一部地区で若干少ない」としている。
落石漁協の春クキナガコンブ（バフラ）漁が５月２７日に始まった。道内で一番早い採りコンブ漁。ユルリ・モユルリ両島が主な漁場で、同日は午前５時から３時間採取した。
日高中央漁協の髙桑一廣浦河昆布会会長の三男・祐大さんと四男・陵さんは、干場整備に使う新アイテムを開発した。鉄枠に３６本のボルトを取り付けた「マシーンレーキ」で、ユンボのバケツ部分に装着。「干場を耕すように」左右に動かすと、オフ期間に砂に埋もれたバラス（玉砂利）が表面へと出てくる仕組みで、一面がバラスの理想的な干場に仕上がる。整備の省力化や期間短縮、重機の燃料費削減にもつながっている。
稚内漁協は平成２７年のコンブ計画数量（水コンブ含む）を２２０トンとしている。同漁協は「今季は流氷が到来せず、繁茂は良好。多少の地域差はあるが総体的に昨年より状況が良い」と説明。着業者も好漁に期待を高めている。ただ、厚生いによる実入り不足を懸念する声もある。
厚岸漁協は平成２７年のコンブ計画数量を１０００トンに設定。このうちさお前１６０トン、ナガ長切４７０トン、アツバ長切１００トン、オニコンブ５０トン、ネコアシなど２２０トンとしている。
函館市の食品添加物販売・㈱中山薬品商会（中山一郎社長）は昨夏に子会社「株式会社医食同源」（電話０１３８・４０・３９３８）を立ち上げた。函館特産のガゴメコンブを主軸に調味料や総菜などの商品開発＝写真＝、販路開拓に乗り出している。
昆布こん包圧縮機の「８０型」（手前）と「９２１型」
農漁業機械を手掛けるシロイシコーキ株式会社（南幌町、白石弘一社長）は、４０年余り前から昆布こん包圧縮機を製造する。コンブを出し入れしやすいよう前枠が開閉。加えて機械上部のスパン（圧縮装置）がスライドするなど利便性を高めたつくり。中でも、スイッチ一つで圧縮プレートの上下動が可能な全自動タイプ「ＧＵ―９２１型」が主力だ。
羅臼漁協の嶋祐輔さんが５～６月の養殖間引きコンブを提供し、北海道メンフーズ㈱（札幌市、須貝昭博社長、電話０１１・２５２・９６５５）が販売する「羅臼昆布ラーメン」が好評だ。
「お味噌汁復活委員会」。その名の通り、昆布だしなどを使ったみそ汁の普及拡大を目指し、野菜ソムリエなど女性５人と喜多條清光大阪昆布海産株式会社社長の計６人で昨年発足した。代表を務めるのは料理研究家の平山由香さん。「日本の食の要といえるおみそ汁をいま一度見つめ直し、新たな発想も含め次代につなげていきたい」と、同委員会フェイスブックページでレシピやみそ汁にまつわる楽しい話や役立つ情報を発信、各地で開くワークショップも計画する。
