大樹漁協のサクラマス養殖実証試験は今年で3年目を迎える。春の大型連休明けに稚魚を搬入、2千尾以上を飼育するほか市場調査にも取り組む計画。1年目は大シケで減耗、2年目は赤潮で全滅するなど試練が続いており、関係者は今年の順調な成育を願う。
えさん漁協日浦地区の養殖コンブ施設は、今季からのべ縄式に統一した。昨季まではセット式も併用していたが、綱が劣化しやすく雑海藻駆除などの管理も大変なため解体。のべ縄式は比較的管理が楽な上に、間引きも円滑に進められ体への負担も軽減できるのが利点という。
オホーツク沿岸の漁場造成が3月前半から後半にかけ、北部・南部の全域で始まった。宗谷、湧別、常呂が日産100トン前後の水揚げ。歩留まりは例年並みか昨年より高く、8~9%前後の漁協もある。稚貝放流は4月から順次開始する。
海外の大幅な需要回復に伴い、2021年度は輸出主体の展開となったホタテ玉冷。米国産の減少やオホーツク産の大型組成を背景に、輸出主導の高値相場が継続している。期末在庫は払底状態とみられ、相場高のまま22年度の新物シーズンに突入する見方が大勢を占めている。一方国内消費は、年明けの一時的な停滞にまん延防止等重点措置が重なり、量販店、外食産業とも足踏みしており、消費地では価格修正を望む声が強まってきた。
寿都町漁協所属で定置・底建網などを営む有限会社マルホン小西漁業(小西正之代表)は、最新の凍結技術「3D冷凍」を活用し、“超高品質冷凍”の自社加工品を打ち出している。オスのニシンのフィレーやマダラの卵も販売。魚価安に見舞われがちな鮮魚の付加価値化を実現している。
水産加工の株式会社ケーエスフーズ(宮城県南三陸町、西條盛美社長、電話0226・46・8111)は14日、磯焼け対策で間引きし、陸上で蓄養したキタムラサキウニを初出荷した。自社加工場から出る海藻加工品の残さなどを餌に用い、天然物と遜色ない身入りを実現。荷受業者から「申し分ない品質」と高く評価された。資源を活用して海の環境を守り、水産業の振興も図っていく。
岩手県産養殖ワカメの今季初入札会が15日、大船渡市の県漁連南部支所で行われた。ボイル塩蔵70トンが出荷され、中芯を除いた平均単価は前年同期比20%高の10キロ9645円。海況の影響で生育はやや遅れ気味だが、品質は上々だった。今季は原藻ベースで1万4520トン(昨季実績1万1469トン)の生産を目指す。
冷凍機器や冷凍技術のノウハウの提供を事業とするデイブレイク株式会社(東京都、木下昌之社長)は16日、「デイブレイクファミリー会」を発足した。同社が提案する冷凍技術を活用する経営者らが集うもので、事例やアイデアを共有しながら、新たな冷凍ビジネスを研究開発する。水産卸や外食、弁当仕出し事業者などメンバーの業種はさまざま。同日開かれた発足イベントを兼ねた第1回集会では、計画生産体制の構築や販路開拓の成功など各社は事例を出し合い、冷凍ビジネスの最前線の情報を共有していた。
高砂熱学工業株式会社(東京都、小島和人社長)は11日、本社カフェスペースで青森県三沢市漁協の生ホッキの社内販売会を開催した。同社が継続して取り組んでいる漁業者の販促支援の一環として実施。当日分と他支店の発注分を含め1040個を販売した。産地から直送された殻付きの姿に社員らも関心を示し「また開いてほしい」との声も挙がっていた。
築地・豊洲市場で50年サケマスの切り身商材を扱う仲卸業者は、高騰を続けるチリ産ギンザケの価格低下を念頭に置いている。ノルウェー産アトランティックサーモンがメイン空輸ルートのロシア領空を通過できない影響から、産地側が冷凍在庫にシフトすることを予想。「北欧で冷凍在庫が増えれば、同じ冷凍品のチリギンが競合してだぶつき、価格も落ちるのでは」と推察する。