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発泡にきれいに並べたアイナメ
釧路市東部漁協の若手漁業者らは、かごで漁獲したアイナメを中心にブランド化に乗り出した。良型を厳選して餌吐きを徹底、神経じめを施した後に内臓処理まで行う。荷造りでは鮮度保持効果のある窒素氷を活用。「ＣＬＡＳＳＩＣ ＦＩＳＨ」の名称で、魚に添えるタグも作成。「マイナーな魚種をメジャーに」との思いを込め、５月末の初出荷を予定している。
オホーツク沿岸の本操業が宗谷、猿払村、頓別、雄武、紋別の５単協で始まった。宗谷は日産３２０トン前後、紋別は２５０トン前後の水揚げ。６月から全域で開始する。漁場造成は枝幸、沙留、網走が継続中。１２単協合計の２０日現在累計水揚量は４万８千トン余りとなった。歩留まりは７～８％台と低く、自然発生貝（天然貝）優先の水揚げで組成は小型傾向にある。
歯舞漁協は１６日、コンブの生育・繁茂状況を調べる前浜の資源調査を実施、浅場中心に流氷被害が見られた。同漁協は調査結果などを参考に、２１日に開いた理事会で貝殻さお前の解禁日を６月１日と決めた。
資源調査は毎年、コンブ漁期前となる５月に実施。今年は友知から納沙布岬にかけての６５地点で行い、採取したサンプルのコンブを計測した。
調査に携わった漁業者は「陸側は氷で削られ白くなっており、平均的にコンブが若かった。ただ場所によってはコンブが生育してきたところもある」と話す。
ひやま漁協熊石支所と落部漁協で取り組んでいるトラウトサーモン（ニジマス）の試験養殖が順調だ。目標値に設定した１尾３キロの平均重量に近づいており、海水温が上昇する６月中の初水揚げを予定している。
余市郡漁協や余市町、道総研中央水試などで構成する余市ムールガイ養殖研究協議会（会長＝篠谷誠同漁協組合長）は１５日に今季の水揚げを終えた。製品規格の殻長４センチ以上で昨年の２.５倍となる１.５トンを荷揚げ。地元鮮魚店や余市町役場などの関係団体に出荷の軸足を据え、試験出荷２年目は地元での存在感を広く浸透させた。
北海道産のエビは量販店、飲食店で不動の人気商材として存在感を放っている。ブランド化の取り組みも進められ、近年はふるさと納税返礼品でも好評。各産地で開催される「えびまつり」は地元内外から大勢訪れる一大イベントとなり、浜の活性化をけん引している。
北海道のエビ類資源はホッコクアカエビ、トヤマエビ、ホッカイエビなど複数種で構成。道水産林務部の集計によると、全体の漁獲量は３千㌧前後で推移していたが、２０１７、18年は２千㌧割れとなり、浜値は強含み。昨年も前年を若干下回った。
パッケージは明るい配色でソフトなイメージにデザイン
鹿部町の（株）丸鮮道場水産（道場登志男社長、電話０１３７２・７・２５２３）は、新食感の焼きたらこ・めんたいこを商品化した。表面はパリッと、中はしっとりした半生の焼き加減で、そのまま食べられるひと口サイズにカット。おつまみをはじめ弁当のおかず、おにぎりの具材などに使い勝手もよく、近海スケ子の新たな価値訴求に臨んでいる。
東京・豊洲市場の関係者が協力し、水産仲卸が厳選した鮮魚や干物などの詰め合わせボックスを消費者向けに販売するサービスを始めた。新型コロナウイルス感染拡大の影響を受け、仲卸の主要顧客である飲食店の営業時間短縮や休業により売り上げは激減。また、高級食材を中心に販路が減少し、単価下落により漁業者や加工業者などに影響が出ている。その状況下でも、中央卸売市場としての機能を維持、水産物流通の継続を図り、ステイホームでの食生活を応援するため、新たな取り組みに活路を見いだしていく。
ふりかけ「いさだ舞」（左から）山椒、生姜、柚子
岩手県大船渡市の海鮮割烹「活魚 すごう」は、地元産ツノナシオキアミ（イサダ）を使ったメニューや加工品の開発に力を入れている。岩手県の尽力により用途拡大が進むイサダだが、同店はその気運よりも前に未利用資源として早期から着目していた。開発品を軸にアレンジメニューなど活用促進を進めていく。
海藻ごとにパッケージの色味を工夫した「海藻ミニパック」
宮城県石巻市寄磯浜のマルキ遠藤（株）（遠藤仁志社長、電話０２２５・４８・２３３３）は、味だけでなくパッケージデザインにこだわった加工品を次々と開発している。ワカメやホヤ、ホタテ、ウニなど前浜産を生かした製品はどれも、中身を的確に伝えるデザインセンスが光る。「ＹＯＲＩＩＳＯ」ブランドを掲げ、視覚的に訴え、より魅力的に見せることで売上アップにつなげている。
