盛漁期を迎えた留萌管内のニシン漁は、新星マリン・北るもい・増毛漁協とも好調だ。3月後半から増毛で掛かりだし、好漁範囲は徐々に北上。8日の新星マリンはオス・メス合わせ17トン半、11日の北るもいでも羽幌本所だけで計39トンと一気に上向いた。放卵寸前の成熟した魚体が多く、浜値はキロ600円前後と高値で推移している。
釧路・根室両管内のコンブ産地に3月、流氷が接岸した。滞留中に大シケでもまれ、コンブ漁場が削られた地区もあるもよう。着業者は「どの程度影響があったのか心配」と話している。歯舞では太平洋側沿岸に接岸。漁業者は「2月に入った氷は厚みがなく小さかった。わりと静かに入って静かに出たので、それほど影響はないとみていた」と言う。ただ3月の流氷は大きく、接岸後に大シケが発生。「自分が確認した場所はなぎさ中心に削られ、岩盤に海藻が付いていない」とし「5月の生育調査でどのような状況になっているか」と被害状況を懸念する。
上ノ国町でナマコの種苗生産を中心に事業を手掛ける株式会社三方(加藤卓也社長、電話0139・56・1135)は、約15年にわたり培った種苗生産技術で実現した独自の飼料内容や飼育法をもとに、30ミリ以上の大型サイズの放流用種苗約250万個体を供給している。国内では最大級の供給数。大型種苗のため生残率が高く、同社の種苗を放流している漁協では漁獲量が増加傾向を示している。
常呂漁協の若手漁業者で構成する「マスコスモ合同会社」(柏谷晃一代表)が加工したホッケのフライを、無印良品「MUJI新宿店」が3月23日から店内レストランのメニューとして販売している。原料を提供する同社の柏谷代表は「3カ月で5400枚を加工する予定。売れ行きは順調。他の食材も随時提案していきたい」と話している。
函館市漁協入舟地区の浅海漁業者は前浜でコンブやワカメの養殖を手掛けている。胞子を放出させ、ウニなどの餌となる海藻資源の回復を目指した取り組み。収穫はせず、間引き分だけを餌用としてウニ漁場に投入しウニの身入りも促す。今季から養殖規模を拡大している。
大津漁協のエゾバイツブかご漁が11日に初水揚げを迎える予定だ。エゾバイツブ篭部会の川村和也部会長は「赤潮が水揚げに与える影響が気になる」と話し、資源動向を注視している。
雄武町の丸久水産株式会社(小谷康一社長、電話0158・84・4004)は、紋別工場の急速凍結連続式フリーザーを省エネ型自然冷媒機器搭載の機種・スチールベルトフリーザー「NeWTon」(株式会社前川製作所製)に更新した。ホタテ玉冷の製造で国が進める脱フロン・低炭素社会の実現に対応。凍結工程の高効率化で生産・供給の安定、品質向上につなげていく。
道水産物検査協会がまとめた2021年度の道産コンブ格付実績は、前年度比0.4%減の1万2816トンとなり、3年連続で過去最低を更新した。減産傾向が続き、ピークの1989年と比べて6割減に低迷。過去10年(11~20年)平均比でも16%減となった。
オホーツク海沿岸の漁場造成は宗谷、猿払村、紋別、常呂が100トン台の水揚げ。稚貝放流は日本海産が4月頭に始まったものの、長引くシケの影響で各単協とも数回程度。一方歩留まり、アソートは昨年より高く、キロ100円台前半と堅調だ。
北海道産ニシンは主力の石狩・後志の日本海産の入荷が少なく卸値がキロ400円台中盤を維持している。一方、水氷で梱包(こんぽう)されている刺身向け中心の道東産は卵巣・精巣が成熟し腹身が薄くなり引き合いが弱まった。卸値もこれまでの半値近くの400円台まで落ち込んでいる。