一般社団法人日本食品機械工業会は6月12~15日、アジア最大級の食品機械・技術の総合トレードショー「FOOMA JAPAN 2018(国際食品工業展)」を東京ビッグサイトで開催する。41回目の今年のテーマは「食の技術は無限大」。出展は過去最多の798社。見どころは人手不足解消や労働環境の変化を補う技術で、IoT・IT・AIを活用したロボットによる解決策を多数出展。人と共存してのワークを可能とした協働ロボットなどを組み込んだ生産システムも数多く出展する。また、新たな取り組みとして、「衛生対策製品紹介プラスコーナー」を開設し、食品工場で重要視されている衛生対策についての情報発信を強化する。
ハシリ不漁の石川~山形4県の釣りスルメイカは5月31日、水揚げが約1万7000箱と上向いた。金沢市場で8日ぶり2回目の6000箱超となったほか、酒田5300箱、岩船1200箱、佐渡1300箱といずれも今季最高、新潟港でも1900箱に上った。酒田~新潟入港船は酒田南西沖の「カマ」漁場で1隻平均150~200箱前後とまとまり、30尾3~4割、バラ6~7割。北上群先端は飛島沖とみられる。
漁船の船灯のLED化が急速に進んでいる。漁船にはサーチライト、デッキライトなどさまざまな照明器具が搭載されているが、省エネ性といったLEDの評価に加え、激しい振動や塩害に耐えノイズを発生させない専用ライトが登場しているため。魚市場や加工場といった陸上の大空間施設でのLED化も着実に進んでいる。ただ、「長寿命」というイメージだけが先行し、それに伴う行き違いが生じることを懸念する声も。紙面では、先行導入事例や、上手に選び、使うことで安全性の確保にもつなげた実績を紹介する。
飲食の魚種専門店といえば、カキを提供するオイスターバーが先行、今では全国規模だ。近年では東京、大阪を中心にサバの専門店も頭角を現し、事業を成功させている。このほど東京に、ホタテ、ウニなど北海道ゆかりの商材を提供する専門店が立て続けにオープン。話題性、機能性、それに「インスタ映え」など、特に女性の心をつかむのに成功、幸先のいいスタートを切っている。
総菜メーカーの株式会社ヤマザキ(本社静岡県、山崎朝彦社長)が道南・福島町に建設を進めていた昆布加工施設が竣工、4月から稼働している。養殖(促成マコンブ)の間引きコンブを仕入れ、乾燥・きざみといった1次加工を行う施設で、同社が昨年町内に設立したグループ会社「株式会社北海シーウィード」が業務を担う。
動画サイト「ユーチューブ」で水産関係者に注目されている津本式「究極の血抜き」。新ひだか町東静内の老舗鮮魚店、高槻商店(堀田毅一社長、電話0146・44・2433)は昨年からマツカワ、サメガレイなど前浜産の刺身製造で試行。徹底した血抜き処理を基盤に、うま味と歯応えを最適に仕上げる熟成条件を追求している。
株式会社バードストッパー(大阪市)は、漁業・養殖業施設向けに最適な移動式・手押し台車タイプの鳥害対策装置「フライングファルコン・ソーラーソニック(FFタイプSS型)」の販売を始めた。これからの季節は全国的に鳥類の活動が活発になり、さまざまな施設で鳥によるトラブルが発生する懸念もある。トラブルが発生する前の鳥害対策として役立てたい考え。
2016年8月、売りに出されていた稚内の水産加工場を取得し、北海道に進出した伯東商事株式会社(千葉県長生郡長生村)。始動して1年半ほどだが、工場は活カニの出荷でフル稼働の状態まで達しているという。堀井康晴社長は「豊富な資源もさることながら、現場指揮官が優秀。それに追従するスタッフもレベルが高い」と評価。「道北、そして北海道ではまだ可能性を秘めている。むしろ、これで満足してはいけない」と語り、いっそうの投資に出る構えを示している。
東京・築地市場の仲卸、幸樹水産株式会社はカニが専業。500を超える築地・仲卸にあってカニのみを扱う店は他にない。近年続いている毛ガニの浜値先行に猪又信幸社長は「顧客の動きははっきりと分かれている」と強調する。
福井県は13日、今シーズンの「ふくいサーモン」の出荷を始めた。県がブランド化を進めている養殖トラウトサーモンで、年々生産量を拡大させている。将来的には県外流通も本格化させたい考え。