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新聞記事

ホタテ一覧

掲載日:2019.09.30

陸奥湾ベビー、値ごろ感から消費順調

好成長となった半成貝の荷揚げ作業(4月)


 陸奥湾の半成貝が6万8000トンと過去最高を記録した今季。その大半は主力製品のベビーに仕向けられた。年間消費量の1.5倍近い生産量が見込まれる中、商戦本番を迎えた今後の消流が焦点となる。値ごろ感から消費は順調だが、膨大な供給量に加え大型サイズの消化を不安視する声も少なくない。


掲載日:2019.09.23

函館水試 噴火湾ホタテへい死に仮説


 道総研函館水産試験場は、噴火湾で発生するへい死のメカニズム解明に向け気象・海洋環境を調査した結果、風波に伴う養殖かごの「振動」と不適な「餌環境」で稚貝が成育不良となる仮説を明らかにした。2017年まで25年間のデータを分析したもの。夏季の特徴的な気象・海洋環境を経験した稚貝は秋以降の生残低下、異常貝増加につながると指摘。「夏場の環境をいち早く伝えることで、その後の管理方法が調整できるシステムを構築できれば」と話している。


掲載日:2019.09.16

オ海2S・3S増える

ホタテ荷揚げ作業。5単協が達成率7割を超えた


 オホーツク海の北部・南部合わせた漁場造成を含む8月末水揚量は20万1440トンとなった。前年同期比15%増、計画達成率は68%。アソートは4S、5S中心の浜も依然見られるが全般に2S、3Sが増え、直近の浜値はキロ200円台前半~100円台中盤が主体。玉冷製品の3S相場も下方修正され、内販は大型サイズへの転換が消費拡大の鍵を握る。


掲載日:2019.09.09

噴火湾ホタテ へい死、例年並み

耳づりした今年の貝。来季の順調な出荷が期待される


 噴火湾で養成している来季出荷用の耳づりについて、昨年のような大量へい死は、胆振・渡島とも現時点で発生していない。大半の漁家は「多少あっても例年並み」と説明。沖洗いを始めた着業者も同様の感触を示す。ここ数年、8~9月に多発するため「あと1カ月は油断できない」と気を引き締めている。


掲載日:2019.09.09

岩手ホタテ 南部で稚貝不足

14ミリ径のふるいで選別する宮古地区の稚貝分散作業(3日、日立浜) 


 岩手県のホタテ採苗は、県中央部の宮古、船越両地区などは分散作業が進み必要量を確保できる見込み。これから始まる南部は付着稚貝が小さいこともあって遅れるところが多く、広田地区南浜などは不足が確実視される。付着不足のほか、例年にないほど死滅している浜もあり、昨シーズンと同様に足りない地区が増える可能性がある。


掲載日:2019.09.02

道ぎょれん会 東京で取引懇


 道漁連は8月27日、道産魚介類を取り扱う取引先でつくる「道ぎょれん会」の秋季取引懇談会を東京都内で開いた。札幌や関東地区の卸や商社など約180人が参加。秋サケ、いくら、ホタテの商戦展開を意見交換した。


掲載日:2019.08.26

網走漁協ホタテ 今週から本分散本格化へ

開始が遅れた仮分散。今週から本分散に移行する(20日、網走港)


 網走漁協の稚貝本分散は今週から全軒で本格化する。今年は採苗器への付着が例年より遅く、先週まで仮分散作業を行っていたほど。成長は水温上昇とともに一気に伸長。当初心配された粒数確保も問題なくクリアした。


掲載日:2019.08.12

オホーツクホタテ玉冷生産見込 2万2000トンに上方修正


 3Sアップの大型組成が目立ち始めたオホーツク産玉冷。水揚げも昨年を上回ることから、道漁連は道内の玉冷生産見込みを4千㌧増やし2万2000トンに上方修正した。昨年以上の内販消化が求められる中、3Sの製品相場は一部で下げ基調に。ただパッキング遅れの影響で生産が追い付かず末端消費は限定的。関係者は販売ペースの遅れに危機感を抱いている。


掲載日:2019.08.05

オ海北部ホタテけた引 7月末で8万1000トン

ホタテの荷揚げ作業(7月31日、乙忠部漁港)


 オホーツク海北部4単協(宗谷、猿払村、頓別、枝幸漁協)のけた引は、7月末で8万1000トンを水揚げした。計画達成率は58%。歩留まりは13~14%台に上昇、アソートは3S中心が多い中、S―M―2Sの宗谷が大型傾向。値決めはキロ200円台後半から100円台前半まで開きがある。


掲載日:2019.07.29

単有海域ホタテけた引、初年に好実績

良質な貝に育った根室湾中部漁協単有海域のホタテ(6月5日、根室港)


 根室湾中部漁協が幌茂尻沖の同漁協単有海域で行うホタテけた引試験操業が7月2日に終漁した。一昨年から稚貝放流を進め新規漁業として今年からスタート、壊れ貝含め数量221トン、金額6810万円(税込み)、キロ平均単価309円の実績となった。同漁協の販売取扱高増額に貢献したほか、地元組合員の雇用対策にもつながり、来年の本格操業に向け手応えをつかんだ。


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