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来遊資源の低迷が続く秋サケ。気候変動による海面水温の上昇などの影響が指摘される中、道総研は温暖化のシナリオに基づき、サケ稚魚の降海時期の沿岸水温の将来変化を予測した。併せて放流適期への影響を分析。北海道沿岸全域で適水温の開始時期、終了時期とも早まることが分かった。適水温期間は特にオホーツク、根室で短くなり、サケ稚魚の生残にマイナスの影響をもたらす可能性が示唆された。
活気のある掛け声が響いた宮古トラウトの今季初競り
岩手県宮古市の宮古漁協（組合長・大井誠治県漁連会長）は18日、海面養殖している「宮古トラウトサーモン」の今季出荷を始めた。市魚市場に活じめした３.３トン（１９６３尾）を上場し、最高値はキロ１４５０円。２季目を迎えた実証試験は好スタートを切った。秋サケなど主力魚種の水揚げ不振が近年続くなか、新たな地域ブランド創出に期待が高まる。１００トンを目標に７月中旬まで週１回のペースで水揚げし、県内外への流通を図る。
水揚げが始まった宮城県産養殖ギンザケ
宮城県産養殖ギンザケが１０日、今季初めて水揚げされ、女川魚市場に入荷した。落札価格はキロ９００～８７０円、平均８７９円。コロナ禍での巣ごもり需要を背景に、量販店向けが安定化するなか、昨季を若干上回る初値について「適正価格」ととらえる関係者は多い。成育はおおむね順調で、水揚げは７月下旬ごろまで続く。
岩内町は１０日、青森県でサーモン養殖事業を展開する株式会社オカムラ食品工業（青森市）、同社グループ会社の日本サーモンファーム株式会社（青森県深浦町）と岩内町役場で連携協定を締結した。トラウトサーモンの養殖や蓄養に岩内沖の海洋深層水を活用できるかを検証するため、両社から養殖技術など包括的なアドバイスを受ける。
例年通り３月中旬ごろに初水揚げが予定されるギンザケ
宮城県産養殖ギンザケの今季（２０２１年）生産量は１万４６００トン前後になりそうだ。昨季から若干の減産となる見込みだが、成育はおおむね良好で３月中旬ごろから水揚げがスタートする予定。新型コロナウイルス感染拡大に伴う巣ごもり需要を背景に在庫消化は進んでいるとみられ、活発な取引が期待される。
東北３県（青森、岩手、宮城）の秋サケ漁が、今季も極度の不漁に終わることが確実となった。各県のまとめによると、１月３１日現在の沿岸漁獲量は青森１３４０トン（前年同期比３１％減）、岩手１２７７トン（同３０％減）、宮城４５７トン（同３１％減）。採卵用の河川捕獲も低水準で、サケが回帰する４年後の漁況も危ぶまれる。
岩内郡漁協所属で底建網と秋サケ定置を手掛けるカネヤマ石橋は昨年春、山口県萩大島を拠点に活動する萩大島船団丸と提携した。高鮮度の鮮魚を都心部の飲食店に販売するスタイルを確立したトップランナーと手を携え、飲食店に活じめヒラメの出荷を開始。「北海岩内船団丸」として６次産業化の実現に向けた一歩を踏み出している。道内での提携は初。
岩手県沿岸をはじめとする本州の近年の秋サケ資源減少は、親潮南限の北偏傾向と関連がある可能性が高まった。黒潮から暖かい水の渦が発生し続け、寒流の親潮の南下を妨げると、高水温に加え稚魚の餌となる動物プランクトンの減少ももたらし、降海後にエネルギー不足に陥る状況となる。水産研究・教育機構水産技術研究所宮古庁舎の佐々木系氏が１月２３日、盛岡市内で開かれた「三陸海域の水産業と海洋研究集会」で報告した。
昨年（２０２０年）の北海道の秋サケは、１５７１万８８５３尾、３５０億１３１７万５千円を水揚げした。尾数は平成以降最低だった前年（１５２２万尾）に比べて３.３％増と回復に乏しく、平成以降２番目に少なかった。魚価の上昇で金額は２１.９％増となったが、２年連続の２千万尾割れで、３００億円台の低水準にとどまった。
来遊資源の低迷が続く北海道の秋サケ。研究機関では河川での飢餓状態と降海時の低水温が重なった際、稚魚の成長、移動（遊泳力）、生残に影響を及ぼすことを一因に着目している。対策で餌にＤＨＡなど油脂を添加し、稚魚の蓄積栄養を増加させる試験を実施。今年（２０２１年）の回帰資源からその効果が検証でき、技術の進展が注目される。
