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顔はヒラマサ、胴体はブリのような「ブリヒラ」
北関東を中心にスーパーを展開する株式会社ベイシア（群馬県前橋市、橋本浩英社長）は１６日、ブリとヒラマサのハイブリッド種（交雑種）である「ブリヒラ」の本格販売を始めた。近畿大学（大阪府）の水産研究所が開発した魚種で、安定生産のための必要量が確保できる見通しが立ち、通常販売が可能となった。産学が連携してハイブリッド種の本格的な生産から販売までを実現したのは世界初。人工種苗による養殖で天然資源を消費することなく、必要な量を一定の品質で供給できる取り組みとしても注目を集めそうだ。
北海道大学大学院地球環境科学研究院や国立環境研究所、海洋研究開発機構、水産研究・教育機構らでつくる研究グループは、地球温暖化や海洋酸性化、貧酸素化が将来、北海道沿岸域の水産対象種に対して深刻な影響を及ぼす可能性を指摘した。これらが及ぼす複合影響を評価、予測したのは初めて。その影響を回避するには、人為起源ＣＯ２排出の大幅削減が不可欠であることを示唆。陸域からの物質流入の調整など、地域での施策がこれらの影響を軽減する上で有効であると提言する。
母船式捕鯨を行う民間企業・共同船舶株式会社は捕鯨母船の新造計画を進めている。乗組員の安全と操業の効率化を図るため。今年で船齢３３年になる日新丸（８１４５トン）の代船になる。加工設備を最新鋭化させた世界で唯一・最大の商業捕鯨母船が誕生する。
水産庁は第４回不漁問題に関する検討会をこのほど開催し、その結果を取りまとめた。近年漁獲量が大幅に減少して深刻化しているサンマやスルメイカ、サケなどの不漁の要因を分析。環境変化に対するリスクを把握し対処するとともに、単一資源に頼るのではなく魚種や漁法を組み合わせるなどマルチな漁業の操業形態や事業構造についての方向性を示した。
大日本水産会は９日、第１２６回通常総会を東京都内で開き、２０２０年度事業報告や収支決算などを承認。「需要の回復」と「漁業者の経営維持」を課題に置き、その解決に取り組む２１年度事業計画を決めた。改正漁業法による水産改革実行と、依然として影響が続くコロナ禍に対応し、水産業を盛り上げていくことで意思統一した。
農林水産省がこのほど公表した２０２０年漁業・養殖業生産統計によると、全体の生産量は前年比０.５％減の４１７万５千トンで、前年に引き続いて過去最低を更新した。現行の統計を開始した１９５６年以降、サンマやサケ類、コンブ類は最低値となった。
水産庁は４日、昨年度の水産の動向と今年度の水産施策が閣議決定されたのに伴い、２０２０年度の水産白書を公表した。今回の特集テーマは「マーケットインの発想で水産業の成長産業化を目指す」。各節では、国内外のマーケット状況や生産者による先行事例、行政による方向性、促進施策などについて詳しく紹介している。
神奈川県水産技術センターは動画「キャベツウニに色々と食べさせてみた」を制作し、ＹｏｕＴｕｂｅで公開した。ウニがキャベツを好んで食べること、また餌として飼育したものは身入りが良く、甘みも増すことを発見した臼井一茂主任研究員が案内役として出演。ニンジンやホウレンソウ、イチゴなどを与えたときの様子や考察について解説している。
南かやべ漁協大船地区で若手２人がタコ漁をメインに漁業技術を磨いている。同地区で刺網などを営む川内潤さんの弟・川内康平（みちなり）さん（３１）と、甥の川内律雄星（りゅうせい）さん（１８）。船上での動きや水揚げ向上などそれぞれの課題と向き合い、日々研さんを積んでいる。
食品機械・技術の展示商談会「ＦＯＯＭＡ ＪＡＰＡＮ ２０２１（国際食品工業展）」が６月１～４日、愛知スカイエキスポ（愛知県国際展示場）全館で開催される。最先端の製品、技術、サービスの展示と併せ、ウイズコロナ、アフターコロナの社会に対応した新たな発想力による提案、解決策が集結する。
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