一部地域でしか流通していなかったアオゾイが活じめで需要先を広げている。従来の煮魚・焼魚から刺身商材として価値が高まり、札幌市内の飲食店、量販店に加え、関東からも「北海道の魚」として引き合いが強まっている。
イサダ(ツノナシオキアミ)の食用利用に弾みがつきそうだ。公益財団法人岩手生物工学研究センターなどのチームはこのほど、イサダに含まれ肥満の抑制につながる成分を特定するとともに高含有を確認、抽出方法も開発した。サプリメントなど機能性食品や加工食品の原料として製品開発が進められているほか、医薬品としての活用も期待される。
「漁獲から加工、販売まで」をモットーにする、せたな町の有限会社マーレ旭丸(西田孝男社長、電話0137・87・3455)は、イカの加工品を商品展開。売れ筋は、厳選した北海道産のジャガイモと炊き上げた「じゃがいか」だ。
1月15日に解禁した日高西部海域(門別~冬島、許可隻数37隻)の毛ガニ漁が苦戦を強いられている。地区によって差はあるが、全体的には序盤の水揚げ不振とシケ連発が響き、2月20日現在で許容漁獲量(ノルマ)87トンの達成率は3割。浜値も昨年より安値推移。2月後半から序盤に比べ日量が上向き、着業者は挽回に期待を掛けている。
岩手県の水産加工会社や漁協自営工場で、大手自動車メーカーなどの専門家が生産ラインの改善を指導し成果が上がっている。釜石市でこのほど開催された発表会で、缶詰製造のリードタイム短縮を目標に取り組んだ加工場は「生産性が30%向上した」と紹介。大震災の影響で人手不足が深刻化する中、改善による生産の効率化が脚光を浴びそうだ。
総務省の全国家計調査によると、昨年1年間で一世帯(2人以上)当たりが購入したホタテの数量は、過去10年間で最低だった平成23年をさらに下回る結果となった。100グラム200円を超える単価の上昇が消費減退につながったとみられる。
北海道マダラは、鍋需要期の終盤を迎えているが、主産地の根室・釧路の道東方面が低気圧の停滞などでシケが多く、水揚げが安定していない。札幌市中央卸売市場では入荷が少なく、卸値は高値で推移している。
南かやべ漁協のゴッコ刺網は、地区によって差があるが、シケも絡んで全体的に水揚げペースが出遅れの展開。例年は1月に盛漁期を迎えるが、木直地区の着業者は「2月に入ってやっと上向き始めた」と話している。
岩手県・広田湾漁協広田地区のホタテで14日、大震災以来3年ぶりとなる地種養殖の出荷が始まった。震災前まで悩まされていたへい死が激減したうえ、殼長11.5~13センチと成長も良好な新貝だ。南浜(広田湾)では昨秋の沖洗いで付着物が減った効果も大きく、1連200枚つりで30キロという快調なスタート。北浜(大野湾)では2月15、16日のシケによる落下被害が気掛かりだ。
日高産ミツイシを原料に各種昆布製品を製造販売する、みついし昆布株式会社(新ひだか町、磯貝節社長、電話0146・33・2006)は、昨年から「みついし塩こんぶ」(20グラム)を店頭販売、お茶漬けやおにぎり、漬け物、サラダ、炒め物など幅広く活用でき好評を得ている。