大日本水産会が主催する西日本最大級の食材見本市「第21回シーフードショー大阪」(21、22日にATCホールで開催)では昆布関連企業も出展、担当者がパンフレットや資料を手に味わいやだしの奥深さ、栄養成分など昆布の特長や魅力をPR、自社製品を売り込んだ。
総務省の全国家計調査によると、昨年1年間の1世帯(2人以上)当たりホタテ年間購入量は前年比16%減374グラムとなり3年連続で減少した。支出額は6%増の1099円、100グラム当たりの平均価格は13%高の294円。平均価格は過去最高を更新している。
苫小牧漁協の漁業者5人が苫小牧ホタテ貝漁業部会(部会長吉田隆一副組合長)を設立した。天然発生のホタテを漁獲対象に昨年12月に3隻でスタートし、今年1月からは5隻体制で操業。3月には稚貝300万粒の放流を予定している。
常磐ものなど福島県産食材の安全性とおいしさを国内外に発信しようと、NPO法人日本料理アカデミー(京都市、栗栖正博理事長)所属の著名料理人らがオリジナルの懐石料理を考案し、18日に福島市で発表イベントが開かれた。素材の魅力を引き出す京料理のアイデアが生かされたトラフグのこうじ漬けや、あおさ(ヒトエグサ)に彩られた酢の物などが次々に披露され、味わった関係者は「目でも舌でも楽しめる」と太鼓判を押した。
盛信冷凍庫株式会社(宮城県石巻市、臼井泰文社長、電話0225・95・7615)などは3月、宮城県産養殖ギンザケを使ったオンライン料理教室を開く。時短をテーマに、複合フィルムメーカーのクリロン化成株式会社(大阪市)とコラボ。高機能素材の調理袋を用いることで手軽においしく作れ、臭いや掃除の手間も軽減できる点をPRし、魚食普及につなげる。
「TOSPACK」シリーズで知られる真空包装機国内最大手の株式会社TOSEI(東京都品川区)は、国際ホテル・レストランショーや厨房機器設備展などで構成される「HCJ2024」(東京ビッグサイト、13~16日)に出展した。実機のデモンストレーションを繰り返しながら品質や作業効率の高さを示し、人手不足の解消や食品ロス削減につながる真空包装の実力を訴求した。要望の高かった同社製によるスキンパック(密着真空包装)を披露し、来場者の関心を集めていた。
「無駄な配送コストをかけていませんか-」。電子商取引(EC)サイトを使い、「イワカキ商店」や「イワカキ屋」の屋号で三陸の海産物を販売する岩佐亘さん、玲子さん夫妻(仙台市太白区)は、小口配送に適した正六面体の発泡スチロール箱「cube(キューブ)80」を開発した。以前からある、同じ「80サイズ」の直方体の箱に比べて6割増の収容力。殻付きの生カキ5キロにぴったりのサイズ感だ。個人向け(BtoC)EC市場の拡大を後押しするアイテムとして注目を集める。
近年低水準で年変動や地域間格差が大きい秋サケ資源の早期回復、ふ化放流事業の安定継続に向け、道水産林務部は試験研究機関や民間増殖団体の有識者で構成する「秋サケ資源対策検討会議」を設置した。8月末までをめどに4回開催し、減少要因の分析と効果的なふ化放流などを検討し、対策を取りまとめる。
えりも漁協のキンキン(キチジ)刺網は漁場によって水揚げや魚体組成にばらつきがあり、東側漁場で操業する第八十八瑞雲丸の川上亮二さんは「例年に比べて良型も多い」と話す。漁は秋まで続くため、着業者は今後の好漁に期待を寄せている。 第十八伏見丸も1月中旬から操業し初水揚げは250~260キロ。型は漁場でばらつきがあり、水深400~450メートルで中サイズ、400メートル以浅では小や小小が主体という。
いぶり中央漁協のスケソ刺網は、浜値が漁開始の10月から1月までキロ100円台と堅調に推移。一方、水揚げは終盤の2月に入り、下火傾向を示している。