東北大学が研究する、電磁波を用いて食材を短時間で均一に、ドリップも出さず解凍できる技術「スマート解凍」の普及を目指し、法人化の計画が進む。浸透すれば低温流通を刷新、高品質を維持しながら食品ロスの低減にもつながると期待される。
若年層だけでなく高齢者を含めて国民全体に進む「魚離れ」の要因に挙げられるのが「においが嫌い」「骨があって食べにくい」。その敬遠要因の解消に向け、道総研食品加工研究センターが開発した魚臭さを低減する技術が注目されている。札幌市の一夜干し製造・販売業者が今年商品化を予定。また、研究者や料理人、食関連企業でつくる「北海道食文化研究会」が水産品の新たな調理法として料理を創出、実用化も視野に入れている。
1に安さ、2に手軽さ、3においしさという消費者が増える中、水産業界では販売促進、消費拡大の取り組みで決め手を見いだしにくくなっている。そこで、消費者と直接触れ合う量販店に昨年の売れ筋商品と今年のトレンドを聞き、ニーズを探った。昨年は「値ごろ感」と「健康」が販売の鍵、今年は引き続き健康と「簡便」がキーワードとなりそうだ。
北海道の秋サケは約6万トンと、極度の小型化も相まって昭和50年代に逆戻りした大不漁の昨年比約2割増にとどまる低水準となった。一方、魚価は異常高騰の昨年の反動で34%安。製品の消流は価格の下方修正で売り場回復の兆しもみられるものの、空前の豊漁となったロシア産が下をくぐる状況。来期に向け資源構造に不安を抱えるとともに、親子とも各種販路の確保が引き続き懸案となる。
首都圏を中心に生鮮魚介専門店を展開する東信水産(株)は青森県との連携を強化している。その一環で11月28日~12月4日の期間で、旬の県産魚介類を提供する限定企画を全30店舗で開催。1日には東京都杉並区の荻窪総本店に三村伸吾知事、濱舘豊光中泊町長、生産者などがPRに来店。シジミのすくい取りも体感できるなど青森を体全体で感じさせるようなイベントを繰り広げた。
紋別市の(有)丸芳能戸水産(能戸俊憲社長、電話0158・23・2438)は、ホタテ干貝柱の製造時に出る煮汁を有効活用し、2015年に商品化した炊き込みご飯の素「ほたて黄金(こがね)ごはん」が進化を遂げている。だし巻き卵、チャーハンなど料理用のだしとして注目度が上昇。和食人気によるだしブームも相まってアジア圏への海外展開の動きも出てきている。
イオンはホームパーティー需要の高まりを受けて自社ブランド「トップバリュ」の品ぞろえを強化している。クリスマスシーズンに合わせて、「一度も凍らせない」をコンセプトとしたスモークサーモンを11月から発売。ワンランク上の商品を家庭でも気軽に味わえるとともに、パーティー素材としても食卓に上がる機会を拡大させる。
砂原漁協で定置・底建網漁に着業する一万吉岡漁業部の吉岡奨悟さん(29)は、船上活じめ・神経抜きで高鮮度出荷に取り組んでいる。函館市水産物地方卸売市場への上場、独自開拓の飲食店に加え、産直サイトで消費者に直販。その日獲れた魚をセットにした「船上活じめボックス」も発信。サイトに投稿される「ごちそうさま」など購入者との会話もやりがいに、日々商品のレベルアップに研さんを重ねている。
神奈川県川崎市の川崎北部市場水産仲卸協同組合(北水協)は明治大学と株式会社ミートエポック(川崎市)の共同開発による日本初の熟成製造技術「エイジングシート」を活用した「発酵熟成熟鮮魚」を商品化した。鮮度を保ちながら熟成してうま味成分を増やしている。水産物卸売市場の取扱量が減少する中、産官学金連携による川崎発の新ブランドとして売り出していく。
マルスイ札幌中央水産株式会社(武藤修社長)は、野菜ペースト漬けを打ち出し、イオン北海道㈱の水産売り場で先行販売、漬け魚の拡販に乗り出している。「魚ベジ」の商品名でシリーズ化。魚と野菜を一緒に摂取できる「健康」訴求と、蒸し焼きや煮込み、鍋など焼き魚以外に料理をアレンジできる使い勝手を切り口に新たな購買層の獲得も狙っている。