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昨年は三陸沿岸でまひ性貝毒がかつてないほどの猛威をふるい、特にホタテでダメージが広がり深刻となった。貝柱製品向け水揚げの条件が緩和され出荷回復が図られたが、今年以降の貝毒再発懸念が強まっているほか、海域によってはワカメなど他養殖種への変更を模索する動きもある。専門家に再発リスクなどを聞くとともに、発売が待たれる貝毒検査キットを取材。水揚げ条件緩和とその後の動きも追った。
東北大学が研究する、電磁波を用いて食材を短時間で均一に、ドリップも出さず解凍できる技術「スマート解凍」の普及を目指し、法人化の計画が進む。浸透すれば低温流通を刷新、高品質を維持しながら食品ロスの低減にもつながると期待される。
販売が伸びた国産ホタテ貝柱（上）アメリカ産ギンダラ（下）
１に安さ、２に手軽さ、３においしさという消費者が増える中、水産業界では販売促進、消費拡大の取り組みで決め手を見いだしにくくなっている。そこで、消費者と直接触れ合う量販店に昨年の売れ筋商品と今年のトレンドを聞き、ニーズを探った。昨年は「値ごろ感」と「健康」が販売の鍵、今年は引き続き健康と「簡便」がキーワードとなりそうだ。
ピークを過ぎた青森県の秋サケ（１０日、三沢市場）
青森県太平洋側と津軽海峡の秋サケは、漁のピークを越えて水揚げが減り始めた。１１月下旬から１２月初旬に盛漁期を迎えた地区が多く、漁獲は地域によりばらついた。太平洋の白糠が好調だ。
「滑り出しは上々」という牛滝地区のマダラ（１２日）
青森県・陸奥湾湾口部のマダラ漁が好発進した。佐井村と脇野沢村両漁協の底建網で、佐井の水揚げが１１日に始まり、漁獲のまとまりと早いスタート、魚体のいずれも良好。生産者は３年連続の大漁に手応えを強めている。同湾に産卵、放精に向かう群れで盛漁期が１月末までと短く、ナギと出漁日数の確保が今後の鍵。
ウニにコンブを給餌する青年部員（蛇浦漁協提供）
青森県風間浦村の蛇浦漁協青年部（木下清部長）がウニの養殖試験に乗り出した。地元のウニを１１月にかごに収容し、２月まで餌を与えて身入り向上を狙う。将来的には事業化や観光資源としての活用が期待される。
陸奥湾の２０１８年度秋季実態調査結果によると、１８年産（稚貝）のへい死率は分散済みの全湾平均値が７．０％で、平年値（過去３３年間の平均値）を２．７ポイント上回り過去４番目の高さとなった。殻長はやや下回る程度だが全重量は１．４グラムで平年値より１．１グラムも低下。県は稚貝やキヌマトイガイの大量付着による餌不足や間引き作業の遅れを指摘している。一方、１７年産（新貝）のへい死率は２３．１％で平年値より９．３ポイント高かった。
“んめぇ青森”ブランドの小川原湖産シジミ
首都圏を中心に生鮮魚介専門店を展開する東信水産（株）は青森県との連携を強化している。その一環で１１月２８日～１２月４日の期間で、旬の県産魚介類を提供する限定企画を全３０店舗で開催。１日には東京都杉並区の荻窪総本店に三村伸吾知事、濱舘豊光中泊町長、生産者などがＰＲに来店。シジミのすくい取りも体感できるなど青森を体全体で感じさせるようなイベントを繰り広げた。
１１月の水揚げ状況から１２月も見込み薄の岩手産アワビ
岩手県産アワビは１２月（第２期）、１０キロ平均１３万３５９３円と高騰に拍車がかかった。種市南漁協の２浜は１７万１５００円と記録的高値。だが、大半の生産者は高値を喜ぶより、「揚がるのか」という心配が大きい。１１月（第１期）の水揚げが低迷、「アワビが見えない」という浜が増え漁獲資源に不安が強まっている。
内側に空気を保持してナマコの通り道を塞ぐ「エアバンクブロック」
日本初のナマコ養殖を目指し、東北福祉大学（仙台市）と弘前大学（弘前市）が共同研究を進めている。石巻市の漁港では入り口となる開口部の海底に空気だまりを持つコンクリートブロックを設置し、漁港内にナマコを閉じ込めて成長させる方法を検討。松島町の漁港ではかごを使った養殖の可能性が示された。
