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新聞記事

東北北陸一覧

掲載日:2020.02.10

冬に食べよう ほや 関東・宮城150店でフェア

(奥から時計周りに)生ホヤ、チョッピーノ、ビスク、カルパッチョ、グラタン


 「ほや販路拡大プロジェクト推進チーム」(事務局:ほやほや学会)は1日、関東・宮城の150店舗を超える飲食店と連携して「冬に食べようほやフェア」を始めた。旬の夏以外にも通年商材としてのホヤの魅力を掘り起こすことで、国内での消費拡大を目指す。29日までの1カ月間で繰り広げる。


掲載日:2020.02.03

青森で漁港漁場整備研修会 柱状礁で藻場造成


 今年度第2回青森県漁港漁場整備事業研修会(一般社団法人県漁港漁場協会主催)が1月23、24の両日、青森市内で開かれた。株式会社海中景観研究所(島根県松江市、電話0852・33・7820)の安藤亘専務は「藻場をつくる柱状礁」をテーマに講演。全国各地の沿岸海域と同様に、ウニの食害が原因とみられる「磯焼け」被害が深刻化する青森県で、藻場が造成できる自社製品の有効性を紹介した。


掲載日:2020.02.03

宮古の生産組合 アカモク活用チョコクッキー発売

アカモクの粉末を使ったホワイトチョコレートクッキー「MIYABLANC」


 岩手アカモク生産協同組合(宮古市、髙橋清隆代表理事、電話0193・65・1315)は、市内の老舗菓子店と共同で、健康面での機能性が評価されている一年生の海藻アカモクを使ったホワイトチョコレートクッキーを開発し、商品化した。海藻独特の食感をあえて売りにせず、子どもでも気軽に食べられるクッキーからアカモクに関心を持ってもらおうという考え。ほんのりとした塩気がチョコの甘さを際立たせ、豊富な栄養素も摂取できる。食材としての無限の可能性を感じさせる新しい商品ジャンルだ。


掲載日:2020.01.27

ICT活用でホタテ養殖を省力化/青森県水試





 本年度の青森県水産試験研究成果報告会(青森産技主催)が23 日、青森市のホテルで開かれた。同産技水産総合研究所ほたて貝部の秋田佳林主任研究員は「ICTを利用したホタテガイ養殖技術開発」と題し、情報通信技術を生かした養殖施設の遠隔モニタリング(表示)システムを解説。「作業の省力化が実現するだけでなく、生産性もアップする」と利点を強調した。


掲載日:2020.01.27

青森県活動実績発表大会で4団体が発表


 第61回青森県漁村青壮年女性団体活動実績発表大会(県主催)が22日、青森市の県民福祉プラザで開かれ、平内町漁協女性部と海峡ロデオ大畑が優秀賞に輝いた。


掲載日:2020.01.27

南三陸町のヤマウチ、アイデア商品で地元産発信

カキを原料に開発したプレミアム商品群


 宮城県南三陸町志津川で山内鮮魚店を運営する(株)ヤマウチ(山内正文社長)は、鮮魚出荷に加え、地元産を使った多品種の加工品を開発。店舗やネットを通じて販売展開している。 


掲載日:2020.01.20

宮城乾海苔品評会 矢本支所がダブル受賞


 宮城県塩竈市の鹽竈(しおがま)神社で11日、奉納された今年度産の「乾海苔(のり)品評会」の表彰式が開かれた。最高賞の優賞(県知事賞)に輝いた三浦一郎さん(59)(宮城県漁協矢本支所)と準優賞(塩竈市長賞)の津田大さん(33)(同支所)に賞状とトロフィーが贈られた。両氏の作品は2月、皇室に献上される。


掲載日:2020.01.20

野付と陸奥湾西部 ホタテEU輸出海域に指定

ホタテの荷揚げ作業。船上での選別作業は時間をかけている(14日、尾岱沼漁港)


 根室海峡(野付)海域と陸奥湾西部海域が昨年末、EU向け輸出の生産海域に指定された。北海道は7海域目、青森県は2海域目の指定。今後は道、県が主体となり海域モニタリングの実施体制など関係者間で協議を進めていく。


掲載日:2020.01.20

石巻の末永海産 潮煮セットが農水大臣賞


 宮城県石巻市の末永海産株式会社(末永寛太社長、電話0225・24・1519)が製造販売する「漁師の潮煮(うしおに)3種セット」が、今年度の全国水産加工品総合品質審査会(全国水産加工業協同組合連合会主催)で最高賞の農林水産大臣賞を受賞した。三陸の豊かな海で育ったホヤ、カキ、ホタテの潮煮をそろえ、観光客らにPR。末永社長(42)は「漁師直伝の製法で素材そのままの味わいを楽しめるのが自慢。名産品に育て上げたい」と喜ぶ。表彰式は24日に都内であり、今年秋には国主催の農林水産祭に出品される。


掲載日:2020.01.13

岩手「大槌サーモン」始動


 岩手県内の秋サケ漁が記録的な不漁に苦しむ中、大槌町の新おおつち漁協(平野榮紀組合長)は日本水産株式会社(東京都、的埜明世社長)など4者と連携協定を結び、ギンザケとトラウトサーモンの海面養殖を試験的に始める。事業化を視野に入れた取り組みで、数年以内に年間生産量2000~3000トンを目指す。町内で養殖の一貫生産体制を確立し、加工業者への安定供給やブランド化につなげたい考えだ。


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