日本海のイカ釣りは21日、石川県で2万箱を超え30尾中心、新潟県はバラ主体も好漁で新潟市場の水揚げが約8000箱となった。山形県では1隻200箱平均のハシリ。石川の漁場は能登半島の西を中心に北まで一帯で形成。新潟、山形入港船は佐渡・鷲崎沖の平瀬から北東沖の瓢箪(ひょうたん)瀬が主漁場だ。
青森県は今秋、津軽海峡でマグロ漁の餌となる活アオリイカの釣り人から漁協、漁業者への提供を支援する。一本釣り漁業者が餌確保に要する時間と労力を軽減して漁獲の維持、安定を図り、地元での消費拡大、活性化につなげる狙いだ。アオリイカの需給情報はインターネットを活用し、釣り人は活イカとマグロの刺身用冷凍サクを交換する。
サンマ、サバ、イワシなどの水産缶詰を主に製造する。釜石地域からの雇用確保を図り、稼働初年度は、55人体制の1ラインで操業。最終的には110人体制の3ライン操業を目指す。新工場建設に併せて、本社機能を新工場内に併設する計画という
岩手県宮古市の水産加工会社・フードパック株式会社(神林滿社長、電話0193・67・4777)は、岩手・宮古の浜の味を広くアピールする商品づくりに励んでいる。
青森県の下北地域で活じめによる魚の付加価値向上を狙う試みが活発化している。マダイとヒラメを中心に回転ずしチェーンなどに直送する漁協があり、アイナメとマコガレイでも技術開発され、本年度から秋サケとマダラで活じめ処理が検討される。「活魚の時代は終わった」「漁獲が減少しているのに安い」という認識、背景がある。
宮城県気仙沼市の株式会社臼福本店(臼井壯太朗社長、電話0226・22・0052)は、遠洋マグロ延縄漁船「第18昭福丸」(439トン)を建造した。水流抵抗を極力小さくして燃費向上を図る「バトックフロー船型」など省エネ化を徹底、最新鋭技術と鮮度保持技術を備えた。地元の株式会社吉田造船鉄工所(吉田慶吾社長)に発注し、気仙沼の造船技術の高さを誇る船としてアピールしている。
青森県漁連の本年度県内ホタテ水揚げ量は、前年度実績比44%増の7万トンを計画している。昨年の水揚げ量はへい死の影響で当初計画を大幅に下回ったが、本年度は例年並みの水準に回復する見通し。計画金額は同22%増の85億2040万円を見込んでいる。
宮城県女川町の株式会社和田商店(和田俊一郎社長、電話0225・54・2266)は、好評の「鮭寒風干し」シリーズの展開に加え、無添加と豊かな風味を誇りにした新商品「桜の舞」を今春発売した。同社のこだわりは、素材の良さを最大限に生かすことと、顧客の健康面を目的とした「無添加」。商品の多くが受賞歴を誇る逸品だ。
日本海のイカ釣りは大型連休明けから石川県で小型船の水揚げが日を追って増え、かなざわ総合市場の販売は西海などからの陸送含め7日2400箱、8日2800箱となった。主漁場は能登半島の西海西沖で昨年の同時期と同じ。漁獲は例年のハシリに比べれば少なく、昨年に近い。サイズはバラ主体で昨年よりやや小さめだ。
青森県むつ市・大畑町漁協のサクラマスは、好値を維持したまま水揚げ終盤に入った。漁獲量は過去最高だった昨年を下回っているが、20日現在のキロ平均単価は前年同期比24%高の1100円と堅調。一本釣り、定置の各船とも残り2カ月で追い込みをかける。