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促成の若葉の天日干し（3月１５日）
えさん漁協椴法華地区で、促成の間引きを利用した「おとひめこんぶ」の生産が始まっている。春の薄く軟らかい若葉を乾燥させた早煮昆布で、着業者は乾燥機の温度や風の循環に気を配りながら良質な製品に仕上げている。
新星マリン漁協の佐賀友三指導漁業士、米倉亮徳青年漁業士が留萌市などと連携し、地元の魚を使った漁師オリジナルの調理方法をＹｏｕＴｕｂｅ動画で配信し始めた。その名も「食卓に魚を」応援隊。カスベの煮付け、マダラ・カジカの三平汁、カジカ卵のしょうゆ漬けなど、漁師目線の調理方法や味付けを分かりやすく紹介している。魚離れが叫ばれる昨今、魚食普及と安価魚の付加価値向上を目指し、漁業士２人の挑戦が始まった。
加工貝の集中水揚げ（３月９日、森港）
噴火湾の加工貝（２年貝）出荷は、渡島地区の６単協（長万部・八雲町・落部・森・砂原・鹿部漁協）とも最盛期に入った。水揚量は各漁協で日産１００トン台中盤から２００トン前後と本格化。卵の張りも徐々に向上しており、キロ１００円台で推移したＡ貝（殻長９センチ以上）は、３月前半に２００円台と強含み。６単協の累計水揚量（９日現在）は８７５０トン、計画達成率２８％となった。
１月中旬に始まった石狩・後志管内のニシン刺網は来遊遅れや悪天候を受け、昨年を下回る漁模様で推移している。着業者は終盤の盛り返しに望みをつないでいる。道水産林務部の集計（速報値）では、２月末現在の累計水揚量は前年同期比37％減の１１１０トン。石狩・後志両管内は３８％減の１０９７トンで、２０１９年２月末の１１６９トンにも届かない。一方で留萌管内は今年２月末で１２トンと前年同期を上回り、３月以降の伸びに期待がかかる。
岩手、宮城両県で始まった今季のイサダ（ツノナシオキアミ）漁は９日現在、浜値がキロ２５０円前後の高値相場になっている。昨季は記録的な不漁で在庫がほとんどないうえ、漁模様の回復もみられず、年々高まる需要に供給が追いついていない。不漁が価格高騰を招く悪循環に関係者の表情はさえない。
雑貨や食品を扱う「無印良品」を展開する株式会社良品計画（東京都）は４日、千葉県鴨川市と東安房漁協（千葉県南房総市）との間に、地域社会の発展や地域経済の活性化を目指した連携協定を締結した。水産物の販路拡大や新規漁業従事者の獲得などに取り組んでいく。
西日本最大級の食材見本市、「第１８回シーフードショー大阪」（大日本水産会主催）が１７～１８日、大阪市住之江区のＡＴＣホール（アジア太平洋トレードセンター内）で開催される。出展者予定は３００社（３６０小間）。新型コロナによる２度目の緊急事態宣言で、再び減退している水産物需要の底上げと販路回復の機会にする。
世界の養殖生産量は過去２０年間で約４倍に拡大し、今後もアジアを中心に成長が見込まれている。一方、日本国内も回遊型魚類の資源低迷などから存在感が増している。特に回転ずしなどで人気のマグロやサーモンが脚光を浴びて、サーモンは養殖後進地の北海道、岩手県でも事業化を視野に入れた取り組みが進行している。増殖事業を含め技術・資機材の開発動向などの一端を紹介する。
岩内町は１０日、青森県でサーモン養殖事業を展開する株式会社オカムラ食品工業（青森市）、同社グループ会社の日本サーモンファーム株式会社（青森県深浦町）と岩内町役場で連携協定を締結した。トラウトサーモンの養殖や蓄養に岩内沖の海洋深層水を活用できるかを検証するため、両社から養殖技術など包括的なアドバイスを受ける。
タコの出荷作業。価格は好値（３月４日、いぶり中央漁協市場）
いぶり中央漁協登別・虎杖浜地区のかご漁が４日に始まった。主力のヤナギダコは初日が３.３トン、操業２回目の８日も３.５トンと低調な出足となった。
１日にかご入れ、その後はシケのため出漁を阻まれた。近年エビかごの漁獲が減産傾向で、１０トン未満船の大半がタコかご主体に操業している。
