日本海のニシン刺網が間もなく始まる。水揚げは石狩・後志の両管内が主体。新年のスタートを切る魚種だけに漁業、加工・流通関係者の期待は大きい。
「相撲部41年ぶりのインターハイ出場」「乗船実習生 無事に帰函」─―。力強い見出しが躍るのは函館水産高校新聞部が発行する『蒼海時報』。戦前からの歴史があり、休刊を経て昨年12月15日付で復刊246号を数えた。顧問の西島正秀教諭と部員7人が部活動の活躍や見学旅行など身近な学校生活を中心に紙面構成。「伝統は絶やさない」と月1、2回のペースで各情報を発信し続けている。
昨年7月に北海道に初進出した水産物卸・小売大手の中島水産㈱(東京都、中島明社長)は、札幌店で札幌市民の新たな需要を開拓しながら販売を伸ばしている。築地直送の強みを生かし、札幌市内では珍しい魚種でも調理しやすく簡便性を高めた商品を提供、好評を得ている。
三陸のカキで今年、シングルシード(一粒種)養殖が脚光を浴びそうだ。宮城県では昨年6月に本格デビューした天然採苗の「あまころ牡蠣」が出荷目標の10万個に達する見通し。岩手県では県水産技術センターの人工種苗が試験養殖で好結果となり注目される。また、天然採苗で最近、簡単にシングルシードが確保できる技術が開発され、この養殖の拡大を後押ししそうだ。
北海道の秋サケは7万5500トンと、平成に入って最低の漁獲実績となった。一方、大減産とイカ、サンマなど主要魚種全般の水揚げ不振による加工原料不足で魚価は前年比25%高と高騰した。親子とも高コストと供給減で、輸入物の売り場浸食が懸念され、引き続き国内需要の確保が懸案となる。
北海道昆布漁業振興協会(川崎一好会長)の「平成28年度北海道昆布漁業に関する懇談会」が8日、札幌の水産ビルで開かれた。5回目となった今回は将来のコンブ漁業を担う道内6地区の若手漁業者らが参集。陸作業の機械化や異物混入防止対策などをテーマに意見交換した。
青森県陸奥湾の稚貝は順調に成育している。全重量は平年値をやや下回ったものの殻長は平年並み。分散済収容枚数は715枚となり、千枚を超える過密状態が5年ぶりに改善された。一方、新貝の成長も良好で全湾平均の殻長は過去最高。全重量と軟体部重量は調査を始めた昭和60年以降で3番目に高い数値となっている。
ひやま漁協瀬棚地区のアンコウ刺網は序盤から水揚げ自体は順調に推移しているものの、シオムシ被害が足を引っ張っている。浜値は後志・石狩管内でも水揚げがまとまり弱含みの展開だ。
三陸のワカメ養殖は8月末の台風で種苗が被害を受け不足が心配されたが、おおむね間に合った様子だ。不足必至となった地区は早期から移入を模索し、12月初旬までに種苗糸の巻き込みをほぼ終えた。その後の目立った芽落ちもなく、ひと安心という状況。
ひやま漁協のイカ釣り転換船12隻は年内に全船が帰港し、年明けから操業を再開する。スケソ延縄漁の代替漁業として国の「もうかる漁業創設支援事業」を活用した3カ年計画の初年はスルメイカが資源量の減少で苦戦。今年日本海で好漁だったヤリイカ漁に来年2月から着業し、挽回を目指す。