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期待が高まるマツカワ
青森県日本海側の小泊漁協（成田直人組合長、中泊町）が進めるマツカワの陸上養殖試験が好調だ。同県産業技術センター水産総合研究所（水総研）と共同で始め、半年足らずで体長は約２倍の２２７ミリ、体重は７倍の２１７グラムに成長、死滅はゼロ。スルメイカ漁獲が激減するなど漁船漁業が厳しいなか、未経験の養殖を軌道に乗せ、生産組合を立ち上げて水揚げを補完したい考えだ。町の後押しも大きい。
ホタテの選別作業（１４日、泊漁港）
古字郡漁協の漁業者グループ８人が取り組む養殖ホタテの出荷が順調だ。実働３期目の今季は、昨年１２月から今年４月末で１００トンを超えた。半成貝を活魚車で韓国向けに活出荷しており、目標の１８０トンを達成できる見込み。今季から稚貝生産にも乗り出した。
水揚げが回復したエゾバフンウニの選別作業（９日、登栄床地区）
湧別漁協のエゾバフンウニは、１軒当たりの水揚量が日産ノルマ上限の５０キロと順調な滑り出し。一昨年に実施した移殖放流の効果が表れた格好。色合い、歩留まりも良好で、浜値は塩水パック１００グラムがＡ品、Ｂ品とも千円台を確保した。
サロマ湖内のけた網で約２０隻が着業。漁期は４～６月。４月中旬に開始し同月末水揚量は７２９キロ。前年同期比２割減となったが、２０１６年の低酸素による減産以降、移殖放流数を増やしたことも奏功し順調に回復している。ホタテの稚貝放流作業が１５日から始まり、現在は出荷を一時休止している。
アカモクを活用した総菜商品
七飯町の中水食品工業（株）（園田哲三社長、電話０１３８・６５・５６３１）は、函館沿岸に自生する「アカモク」の有効利用で商品化した海藻商品の拡販に取り組んでいる。通販を中心に末端消費者向けに加え、昨年秋から新たに業務筋に供給。ホテルの北海道フェアなどのメニュー展開で引き合いを得ており、引き続き、漁業者との連携で原料を確保し、利用拡大に臨む。
オホーツク海の本操業が北部（宗谷、猿払村、頓別、枝幸漁協）で順次始まった。４月中旬にいち早く開始した猿払村や２０日に全面操業となる宗谷は日産２００トン台。頓別は８日に開始、枝幸は試験操業を進め６月頭から本格化させる。
東都水産（株）の２０１９年３月期連結決算は、売上高が前期比０.７％減の１１６３億８２００万円、営業利益は３.２％減の１３億６２００万円、経常利益は１５.１％増の１７億７００万円、当期純利益は４１.１%増の１３億８１００万円となった。
主力の水産物卸売事業の売上高は１.６％増の１０８２億９７００万円、営業利益は１９３.８％増の５億４９００万円。鮮魚と冷凍魚は数量・金額とも前年を上回ったが、塩干加工品は取扱数量の減少が響き、減収となった。
施設内の試験水槽で生息するウニ
神恵内村は、ＩоＴ（モノのインターネット化）を活用したウニとナマコの陸上養殖の実証実験を始めた。富士通が構築した養殖管理システムをもとに実施。パソコンやスマホなどモバイル端末での効率的な陸上養殖の手法を検証していく。
商品パッケージ
理研ビタミン（株）は６月３日、業務用向けの新商品「三陸産わかめ唐揚げ（冷凍）」を発売する。水分含有の多いワカメは油で揚げるのが難しく、市場に流通するような同様の商品はこれまでになかった。海藻加工を主力にしてきた同社が切り込むことで、ワカメの新たな食シーンを創出する。
味付けしたワカメにから揚げ粉をまぶしたもので、揚げるだけで完成する簡便商品。唐揚げ粉には主力事業の一つである食品用改良剤を活用。調理後、長時間経過してもさくさくした食感や香ばしい風味を保つよう仕上げた。
乾燥環境を改善した昆布一次加工施設
総菜メーカー、（株）ヤマザキ（静岡県、山崎朝彦社長）のグループ会社、（株）北海シーウィードが業務を担う道南・福島町の昆布一次加工施設が稼働２年目を迎えている。今年はファンや除湿器を導入したほか、風の循環を効率化し乾燥環境を改善。昨年実績の約３倍となる５００トン（生）の加工を目標に掲げる。（株）ヤマザキの杉本正美専務は「漁業者の協力のおかげで成り立つ事業。今後も課題を一つ一つクリアし作業効率化を図っていきたい」と話す。
順調な水揚げが続く養殖ガゴメ（８日、根崎地区）
函館市漁協根崎地区のガゴメ養殖は、順調な水揚げが続いている。昨年１２月の種付け後、大きなシケ被害もなく推移。岩田和晴養殖部会長は「生育状況は例年並み」と話す。
