子どもを中心に魚介類を敬遠する理由に挙げられる「におい」。その魚臭がチーズ製造時の副産物・ホエー(乳清)で低減、マスキングされることが、道総研食品加工研究センターの試験研究で明らかになり、食べやすさなどの特徴付けで、水産加工品・関連商品への活用が広がってきている。
食品産業に関わる最新の技術・情報・システムを一堂に集めた「2015札幌パック」が、17~19日の3日間、札幌市白石区大谷地流通センターのアクセスサッポロで開かれる。
岩手県の田老町漁協(小林昭榮組合長・宮古市)は「JFたろう加工場」を竣工し、5月25日、稼働を開始した。東日本大震災で被災したワカメの2次加工施設と冷蔵保管庫などを漁協事務所東側の野原地区に集約、新設復旧し、「真崎わかめ」の衛生、品質管理を一段と高める。販売回復の弾みとなりそうだ。
宮城県の気仙沼鹿折加工協同組合(川村賢壽理事長・19社)は新事務所を気仙沼市の鹿折地区漁港区域に竣工し、5月27日、落成式を挙行した。プレゼンテーションルームを備え販売促進を重視、組合員企業の商談や商品共同開発の拠点となる。8月には共同利用の冷蔵倉庫と海水滅菌施設も竣工し、大震災で被災した企業の復興を加速する。
アジア最大級を誇る「食の技術」の総合トレードショー「FOOMA JAPAN 2015 国際食品工業展」が6月9~12日の4日間(午前10時~午後5時)、東京ビッグサイト東展示棟(1~6ホール)で開かれる。食品機械を中心に、原料処理から製造、物流に至るまで食品製造プロセス各分野の最新の製品、技術、システムが一堂に集結。食品に関わるセミナー・シンポジウムも開催され、食品ビジネスの新しい可能性と未来を拓く契機となる。
東北地方の水産物・水産加工品が一堂に集結する「東北復興水産加工品展示商談会2015」が6月16、17の両日、仙台市の仙台国際センター展示棟(青葉区青葉山無番地)で初めて開かれる。5県から約100社が参加し、一般展示ブースに新商品、自慢の一品を取りそろえるほか、個別商談会、提案型の商品プレゼンテーションを展開。震災復興に向けて奮闘する東北の水産業界が連携し、国内外のバイヤーに加工技術や商品力をアピールする。
江差動力船船主組合(藤谷一明組合長)は、ことしから活魚出荷に乗り出す。昨年11月に紫外線殺菌装置やパック機を導入。現在、付加価値向上を目指し、エビやイカなどで最適な活での出荷方法の確立に取り組んでいる。
食品機械製造販売の古賀産業株式会社(本社・山口県下関市、古賀靖社長)が販売に力を入れている急速冷却・冷凍装置「3Dフリーザー」が北海道、東北の水産業界で存在感を高めている。札幌、仙台に営業拠点を構え、需要先に出向き、冷解凍テストにきめ細かく対応する販売戦略が奏功。「生」に限りなく近い再現性に好感触を得て、商圏や商機拡大に生かそうという動きが広がっている。
サケ・いくら加工で知られる釧路市の株式会社マルア阿部商店(阿部英晃社長、電話0154・23・1606)は、釧路港水揚げのサバ「北釧鯖」で製造する「しめさば」や「氷塩さばフィレー」が本州中心に量販店などの売り場に定着、安定した売れ行きを見せている。
釧路市の魚卵メーカー・北海食品株式会社(佐久間章社長)は、いくら・すじこ専用工場の第3工場を大楽毛に新築、5月から稼働を始めた。米国、EU輸出のHACCP認証取得に向けた施設構造で、高度な衛生・品質管理を確保できる設備やシステムを導入。年内にも厚生労働省の対米輸出HACCP認証を取得、北米市場へのいくらの拡販を目指す。