いぶり中央漁協は、ホッキ漁で混獲され、従来未利用だった「ビノスガイ」の有効活用を進めている。加工を依頼した羅臼町の水産加工業者がむき身ボイル製品を開発。登別市内の飲食店グループが食材利用に乗り出し、今春から各店独自のメニューを提供している。
「素晴らしい仕事。漁師になってよかった」。南かやべ漁協の熊谷昭人さん(51)は昨年7月、地元の木直地区にUターンし、漁家の後を継いだ。父・鉄太郎さん(76)から漁を教わり丸1年。「親父の偉大さをあらためて実感している」と尊敬のまなざしを向ける。
道ほたて漁業振興協会(会長・阿部滋紋別漁協組合長)は本年度、国内消費の回復に向けた販売戦略の強化と、輸出促進対策を継続実施する。新規事業では、輸出市場の拡大に向け、主要輸出国で宣伝販促を行う。
函館市漁協根崎地区の養殖ガゴメの水揚げがこのほど終了した。9軒が着業し、総体的な水揚げ数量は「昨年をやや上回った」と岩田和晴養殖部会長。不純物の付着もほぼなく、「品質の良さは近年で一番」と胸を張る
えりも町各地の極めて岸に近い水域にシャチが5月中旬から出現している。襟裳岬周辺の岩礁を繁殖地とするゼニガタアザラシを狙っており、捕食する姿も目撃されている。アザラシによる漁業被害が減る期待が高まる一方で、拾いコンブやフノリ、ウニ採取・移植などを行う漁業者が襲われる危険もあるため、えりも漁協では組合員に注意を促している。
北海道の春定置は、トキシラズが道東沖で好漁だ。日高沖も勢いには欠けるものの、6月中旬までは不振だった昨年を上回っている。一方、一昨年、昨年と好調だった胆振沖は一転振るわず、昨年は連日大漁が続いた6月中旬に入っても低調な水揚げが続いている。
新潟県佐渡の加茂湖で5月、宮城、三重両県産カキ種苗の生残試験が始まった。昨年12月の調査で宮城産50%、三重産87%など、大震災後に移入された宮城産の生残率が下がったためだ。同県の試験研究機関がかご入れ垂下で水深などの育成条件を変え、12月まで生残や成長を調査する。成長の早い宮城産は養殖経営のうえで外せず、生残率向上が探られる。
新潟県佐渡、両津湾の定置網でマグロ(20キロ以上)の大漁が続いている。北端の鷲崎漁場では8日に444尾を漁獲するなど、10日までに2360尾に上った。サイズは20~35キロ主体で、100キロ前後も混じり始めた。卵が成熟しかけた個体が含まれ、産卵場に向かう南下群も水揚げされているとみられる。
函館市の珍味製造大手・株式会社布目(石黒義男社長、電話0138・43・9101)は、年内に通販事業部を立ち上げ、ネット販売に乗り出す。市販用とは異なる規格や、詰め合わせなど直販商品をつくり、新たな収益確保につなげていく。
発生率の低かったサロマ湖外海のラーバは、6月2週目以降、増加し始めた。佐呂間漁協青年部の船木智史部長は「光明が差してきた」と胸をなで下ろしている。