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新聞記事

一般向け一覧

掲載日:2015.01.01

22年級が低回帰/原因究明大きな課題に

 平成12年来の低来遊にとどまった昨年の北海道の秋サケ。主群の4年魚(平成22年級)の来遊数が平成元年以降最低で、中期の来遊数が平成6年以降最も少なくなったのが特徴。特にオホーツク・東部、根室・北部が顕著で、原因究明が課題。一方、全道的に3年魚の回帰数が前年より大幅に増え、来季に向けて明るい材料も見えている。


掲載日:2015.01.01

腰痛対策/腹筋と背筋運動で予防

 漁業者や水産加工の従事者らは、不安定な船上や同じ姿勢での作業で体への負担が大きく、腰痛に悩む人が少なくない。「日常の予防策は?」、「発症時の対処法は?」、「治療法は?」。日本整形外科学会の脊椎脊髄医、日本腰痛学会理事、獨協医科大学臨床教授などを務める医療法人社団我汝会えにわ病院の佐藤栄修副院長に聞いた。


掲載日:2015.01.01

いぶり噴火湾2年貝/(12月下期~1月上期)水揚げ2.7倍

2年貝の水揚げ作業。昨季を上回る生産量が見込まれている(豊浦漁港)

 いぶり噴火湾漁協の2年貝(加工貝)値決めが12月15日に行われ、12月下期~1月上期分はキロ260~250円で妥結した。前回と比べ15~5円安。各地区とも今季初めて下降した。
 予定数量は伊達が250トン、虻田384トン、豊浦600トン、礼文216トンの合計1450トン。前回と比べ2.7倍に増加し浜安に振れている。
 ただ、191~181円だった前年同期と比べ伊達、虻田、豊浦が69円高、礼文が64円高と約4割高の好値を維持している。


掲載日:2015.01.01

宮城県「水産の日」定着へ - 旬の魚で消費に弾み

「水産の日」を知らせ消費拡大を狙う量販店の魚売り場

 宮城県は毎月第3水曜日を「みやぎ水産の日」と制定し、11月から旬の水揚げや加工品のアピール、消費拡大に乗り出した。新聞、テレビ、フリーペーパー、県庁の食堂などで宣伝し、量販店などでのぼりを掲げお薦め食材のレシピを配布。このために製作したPRグッズの利用も呼びかけ、水産の日定着と、県民やさまざまな業界を巻き込んでの盛り上がりを仕掛けている。


掲載日:2015.01.01

日高・道東が下方修正 羅臼は一部除き若干値上げ

 道産コンブ主要銘柄の昨年の値決めは、日高や道東ナガ・アツバが消流状況の鈍さを映し下方修正。羅臼は若干の値上げか据え置きで妥結した。


掲載日:2015.01.01

三陸のカキ養殖/新資機材が続々登場

各種新資機材(クペール、接着剤カイデライト、オーストラリア製バスケット、フラプシー)

 三陸のカキ養殖で近年、新しい資機材の登場が相次いでいる。生食向け殻付の生産で、シングルシード(一粒種)養殖などいっそうの付加価値向上を求めて導入。まだ課題は多いが、主流のむき身出荷から殻付への流れを加速する可能性を秘める。


掲載日:2015.01.01

日本海振興、新展開/無給餌型養殖事業に着手

 生産量の減少で地域間格差が拡大している日本海側のひやま、古宇郡両漁協は、新年度から新たな養殖事業に取り組む。ひやま漁協はマボヤ、イワガキ、古宇郡漁協はホタテを中心に展開。実施に当たっては「もうかる漁業創設支援事業(沿岸漁業版)」の活用を想定しており、道は国へ人件費の支援拡充などを求めている。


掲載日:2014.12.15

大阪の永楽 最上・無添加「匠の昆布」

道南産天然真昆布が原料の看板商品「匠の昆布」シリーズ

 株式会社永楽(大阪市、藤橋健太郎社長)が兵庫県西宮市内に構える店舗「苦楽園本店」は、「体においしく体にやさしく」をコンセプトに合成保存・着色料無添加商品を展開する。道南産天然真昆布が原料のつくだ煮や塩吹き「匠の昆布」シリーズが看板。その中で、使用する等級や部位、製法にこだわった半生塩昆布「最上昆布 生汐永楽」は自慢の逸品だ。


掲載日:2014.12.15

気仙沼フッシュマーケット38 卵有効利用し「まぐろからすみ」

大好評の「まぐろからすみ」。粉状で、パスタなど多彩な料理に活用できる

 宮城県気仙沼市唐桑町内の漁業者らで組織する有限責任事業組合「Fish Market(フィッシュマーケット)38」(吉田勝利組合長、電話0226・31・3855)は、マグロの卵を使用した「まぐろからすみ」を新開発した。パウダー状で、各種料理に少量振り掛けるだけで本格レストランの味に近づくなど味付け用にも好評。地元の新たな特産品として広くアピールしていく。


掲載日:2014.12.15

鹿部・平冷プロマリン ふっくらジューシー 遠赤外線乾燥

イワシの旨味干し

 鹿部町の平冷プロマリン株式会社(中村誠社長、電話01372・7・6688)は、前浜・道産魚を使った干物の販売拡大に取り組んでいる。水揚げ減少など近年の環境変化への一手として一昨年に製造を本格化。一次加工、原料販売など主力事業のアシスト効果も見据え、新たな柱への育成に挑んでいる。


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