えさん漁協の養殖コンブ水揚げが各浜で行われており、活気を見せている。日浦、尻岸内、古武井、恵山の4地区は生育途中に芽落ちしたが、株分けなどで可能な限り回復させてのシーズン入りとなった。
日本海のイカ釣りは新潟県が盛漁期だ。新潟市地方卸売市場では6月、1隻200~300箱の好漁が続き、40~50隻がシケなければ連日7千~8千箱前後、最高1万4千箱を水揚げ。サイズは引き続き小さめで30尾主体となっていたが、休市明けの26日は25尾が3割以上に増えた。燃油価格が高騰する中、漁場が遠いのがネックだ。
羅臼漁協の春定置はトキサケがハシリから3キロ台中心の水揚げ。大型の魚体で平均単価が高く付き、数量・金額とも不振だった昨年同期を大幅に上回り、例年並みの水準で推移している。
岩手県水産技術センターは秋からのサケ稚魚生産で、釜石市の熊野川に130万尾規模の実験施設を整備し飼育密度や放流サイズなどを試験する。近年の回帰資源低迷から成育環境を「不適」とみて、潤沢に戻り「好適」だった時代のマニュアルを検証。見直しを視野に、低迷脱出に向け踏み出す。
キリンビールマーケティング株式会社(布施孝之社長)は、日本財団(笹川陽平会長)と協力し、岩手県洋野町の水産業関係者有志が取り組んでいる「北三陸 世界ブランドプロジェクト実行委員会」に対し、2千万円の支援を決定。24日に同町の「ひろの水産会館・ウニーク」で、事業方針発表会と同支援金の贈呈式が行われた。
北海道の春定置は、トキシラズが道東沖で好漁だ。日高沖も勢いには欠けるものの、6月中旬までは不振だった昨年を上回っている。一方、一昨年、昨年と好調だった胆振沖は一転振るわず、昨年は連日大漁が続いた6月中旬に入っても低調な水揚げが続いている。
新潟県佐渡の加茂湖で5月、宮城、三重両県産カキ種苗の生残試験が始まった。昨年12月の調査で宮城産50%、三重産87%など、大震災後に移入された宮城産の生残率が下がったためだ。同県の試験研究機関がかご入れ垂下で水深などの育成条件を変え、12月まで生残や成長を調査する。成長の早い宮城産は養殖経営のうえで外せず、生残率向上が探られる。
新潟県佐渡、両津湾の定置網でマグロ(20キロ以上)の大漁が続いている。北端の鷲崎漁場では8日に444尾を漁獲するなど、10日までに2360尾に上った。サイズは20~35キロ主体で、100キロ前後も混じり始めた。卵が成熟しかけた個体が含まれ、産卵場に向かう南下群も水揚げされているとみられる。
函館市の珍味製造大手・株式会社布目(石黒義男社長、電話0138・43・9101)は、年内に通販事業部を立ち上げ、ネット販売に乗り出す。市販用とは異なる規格や、詰め合わせなど直販商品をつくり、新たな収益確保につなげていく。
発生率の低かったサロマ湖外海のラーバは、6月2週目以降、増加し始めた。佐呂間漁協青年部の船木智史部長は「光明が差してきた」と胸をなで下ろしている。