松前さくら漁協のヤリイカ電光敷網漁が好漁に恵まれている。型も大きいため箱数(1箱3キロ)が伸び、一晩で千箱以上水揚げする船もある。漁模様について着業者は「過去最高」「大量のイカで網が起こせないほど」と話している。
伊達市の株式会社山村水産加工(山村貴美恵社長)グループ・株式会社鱗魚問屋(山村圭吾社長)は、小樽市堺町に海鮮料理店「問屋食堂」(電話0134・65・7757)=写真=を開設し、飲食店経営の新規事業に乗り出している。食材となる魚介類の調達力を生かし、伊達・胆振産をはじめ北海道産のウニ、いくら、ホタテ、ホッキなどを丼物、刺身、焼き物で提供。国内・海外からの団体、一般旅行者、修学旅行生らに北海道産魚介類の味わいを発信していく。
1月下旬に始まった日高西部海域(門別~冬島)の毛ガニ漁は低調な水揚げで折り返した。資源量の低下で許容漁獲量の当初配分自体が過去最低。薄漁を映し、浜値は近年にない高値に付いているが、餌代や燃油代などのコストが重く、着業者は今季も出漁日数を抑えて漁獲効率を高めるなど操業に苦心している。
サロマ湖内の養殖カキは、湧別漁協の水揚げが終盤戦に入った。2月は結氷遅れで出漁できない着業者が増えたものの、氷の厚みが増した3月頭からスノーモービルを稼働させ1年カキの水揚げを再開。2年カキの付着物除去に手間取り1年カキの水揚げがずれ込んだ漁家もあり、最後の追い込みをかけている。一方一時的な出荷減でキロ3千円の高値を付けた浜値は、出荷量が日量1トン前後に戻り1300円と安値に振れている。
道南白口浜では1、2月と立て続けに発生した大シケにより養殖施設が被害を受けた。主産地の南かやべ漁協は着業軒数の多い尾札部など各浜で根尾綱や土俵といった施設損壊に加えコンブの絡まりや脱落も発生。「団子状態の施設もあった」(着業者)。浜では土俵の投入など施設復旧を優先的に進めたほかコンブの移植にも取りかかり回復を図る。
最盛期に入った噴火湾の加工貝は、3月上旬に7単協(いぶり噴火湾・長万部・八雲町・落部・森・砂原・鹿部漁協)合わせ日産約千トンと増産した。いぶり噴火湾、長万部、落部が200トン台、森、砂原、鹿部が100トン前後の水揚げ。貝毒規制中(自粛)で条件付き処理加工のためボイル中心の仕向けとなる中、A貝はキロ100円前後と弱含みに展開している。
1月下旬に始まった北海道日本海沿岸のニシン刺網漁は増産ペースで3月に入った。主産地の石狩湾漁協では特に石狩地区がハシリから好漁で、既に昨年の最終漁獲量を超え、千トン超えも視野に入る。一方、数の子の原卵需要のメスは海外産が円安傾向と現地の生産コスト上昇などで日本のマーケットに照らして価格面が厳しく、搬入・調達に懸念を抱える加工筋の道産手当てが進んで堅調な価格形成を見せている。
今年で3年目の生産となる砂原漁協の促成マコンブ養殖について、兼業で行う着業者は作業工程が計画的に進められ、一定の生産にめどが付き手応えをつかんでいる。代表の河村大助さんは「間引きも順調に進んだ。生育は安定している」と笑顔を見せる。
噴火湾の加工貝(2年貝)が2023年度シーズン(10~5月)の最盛期に突入する。今季の計画量は7単協(いぶり噴火湾・長万部・八雲町・落部・森・砂原・鹿部漁協)合わせ、昨季実績を若干上回る5万7千トン前後。中国向けに冷凍両貝を輸出できない中、大半がボイル加工に仕向けられる。今季の原貝処理計画やボイル製品の流通見通しについて産地加工メーカー3氏に話を聞いた。