昨年はオホーツク海でミズダコが好調だった。年間水揚量は前年比2倍以上の漁協が多い。サイズは例年より大型傾向となり1尾8~10キロ主体の水揚げ。一方浜値も高値水準となり、高騰した一昨年より2割ほど下回るがキロ900円前後と好値を付けた。
ひやま漁協大成支所の寒ノリ摘みは漁場に付着する岩ノリの繁茂状況が例年に比べ良好。着業者は一様に「今年は漁がある」と口をそろえる。
道は1月29日、札幌市の「かでる2・7」で、第3回目の「コンブ生産安定対策検討会議」を開き、モニタリング体制の構築や既存事業の改善など天然・養殖それぞれの課題や対策の方向性を検討。育種の試験研究にも取り組んでいくことも示した。道東海域を中心とした昨年の大減産は一昨年夏から秋の海水温上昇が影響したと推察されることから、天然では海洋環境や漁場状況を把握するためのモニタリングや、種苗投入・雑海藻駆除といった既存の取り組みの効果的実施、養殖では技術向上などが課題・対策案として挙がっており、3月までに内容を取りまとめる方針。次回会議は同月中旬を予定している。
オホーツク海沿岸の2025年ホタテ水揚げ計画量は、北部、南部の12単協合計で前年実績比12%減の26万7750トンとなった。18年実績の26万6千トン以来7年ぶりに30万トンを割る見通し。前年実績より北部で1割強、南部で約1割下回る。前年計画との比較では北部が2万150トン、南部が2万トン少ない。
来遊数が2千万尾前後まで低迷、地域間格差も拡大している北海道のサケ資源の持続的利用をテーマに、第8回北海道水産海洋地域研究集会が12日、札幌市のかでる2・7で開かれた。研究者らが最大の減耗が起こると考えられている沿岸域の餌環境の最近動向、稚魚の放流適期の検討事例、オホーツク沖合域での幼稚魚分布への海洋環境の影響、近年の高水温化が回帰行動に与える影響などの調査結果・考察を紹介。総括では沿岸環境を考慮した放流時期や来遊時期を念頭に置いた資源づくりの検討を今後の取り組みの重要点に提起した。
えりも漁協のウニ(バフン)が4シーズンぶりに水揚げされた。2021年秋に発生した赤潮で大量死し資源が低迷、翌年以降稚ウニの放流などに努めてきた。調査の結果、まだ本来の資源状況には至っていないものの漁を再開できる程度まで回復したと判断。これまでに東洋、本町、岬の3地区が水揚げ。高値相場を形成した。
湧別漁協直売店「オホーツク湧鮮館」は、昨年からホタテ玉冷やいくら商品の少量タイプ販売を開始し、消費者の高い評価を獲得している。ホタテ、カキを使った新商品「炊き込みごはんの素」も好評で、販売数量を増産する計画。新たな仕掛けに確かな手応えをつかんでいる。ホタテ玉冷は、300グラムのチャック付きスタンドパックを導入した。保存時の使いやすさを重視した開閉自由なチャック付き少量タイプ。リパックせず売り場に並べられる量販店はもとより、個人消費者からも好評を得ている。
1尾600グラム前後のニシン(1月16日、歌棄地区)
寿都町漁協歌棄地区の底建網は年明けに有戸漁港荷揚げでニシンが入りだした。一方ホッケは全体的に昨年秋からの薄漁で例年を下回る水揚げとなり、浜値はキロ100円台で推移している。
引し浜値が高騰しているサロマ湖の養殖カキは、1月も高値で推移している。湧別漁協の1年むき身はキロ2千円台後半、2年殻付きは1箱(12キロ)9千円に上昇。前年同期の2倍以上に高騰している。むき身はやや小ぶりながら身入りは改善し、各漁家とも後半の追い込みをかけている。
北大などの研究グループは、新型コロナの検査にも使われているPCR法を応用しコンブの原産地を判別できる新たな手法を開発した。マコンブとその変種(リシリ、オニ、ホソメ)を対象に分析し、地域ごとに独自の遺伝子型を持つことを確認。原産海域は高精度で判別できた。原産地の虚偽表示防止に役立つほか、各地域のブランド力向上につながることが期待される。