ニチモウ株式会社、日本農産工業株式会社、住友化学株式会社、昭和興産株式会社の4社は国内初となるフルーツフライ(ミバエの一種の幼虫)のミールを配合した飼料を共同開発した。開発飼料で育てたニジマスとウナギの試食会では参加者から好評を博した。魚粉の高騰で代替タンパク質の必要性が求められており、他魚種の飼料としての活用も検討していく。
本田技研工業株式会社が2月23日に発売した新型大型船外機の「BF350」は高出力・低燃費が特長。同社マリン事業部サービス課の井上翔也チーフは「パワフルにもかかわらず燃料はレギュラーガソリンの採用で経済性も良い。既に東北のワカメ養殖業者に購入いただいている」と自信を見せる。
ワタナベフードソリューション株式会社(名古屋市、渡邊洋平社長)は3月2日、創業10周年記念パーティーを名古屋市内のホテルで開き、高電圧電子エネルギーによる凍結・解凍装置「Pure(ピュア)シリーズ」を「VOLTA(ボルタ)シリーズ」に改めることを明らかにした。創業以来追求してきた電界の力によって食品に付加価値を与える技術では、特許技術申請中のバブリング解凍機も開発してシリーズを拡充することも報告した。節目の年に新たな局面を打ち出すとともに、引き続き技術を研鑽してユーザーである食品産業の発展に寄与したい考えだ。
飲食店向け生鮮品EC「魚ポチ」や鮮魚店「サカナバッカ」を運営する株式会社フーディソン(東京都)は、ベトナムで殻むき加工した道産ホタテの販促に乗り出した。原料調達や海外輸送、現地加工のノウハウを持つ企業らと協業し、高品質商品の開発が実現。販路の一端には大手小売店も巻き込む形でプロジェクトが進んでいる。販売ルートを確立している同社が先導することで、継続的な取り組みになることに期待を込めている。
東京都・豊洲市場の三陸産メヒカリ消流は値ごろ感から販売が順調だ。居酒屋を中心に引き合いがあり、今後の歓送迎会シーズンでさらなる需要の伸びに期待がかかっている。仲卸業者は「もともと家庭料理に向かないため量販からの注文はない。主に居酒屋がから揚げ、丸干し、開き干しで提供している」と説明。また、福島県や常磐産からの集荷が乏しい中、三陸産の底引物は安定供給されており「入荷も順調」と商機をつかんでいる。
和食文化を国内外に発信しているNPO法人日本料理アカデミー(京都市、栗栖正博理事長)と福島県内の料理人らが、常磐ものなど県産食材をふんだんに使った4種類の特製弁当を完成させた。懐石料理をベースに、トラフグのから揚げやサワラの南蛮漬け、アオサノリ(ヒトエグサ)の天ぷらなどを冷めてもおいしく食べられるよう工夫。12日、郡山市の磐梯熱海温泉・ホテル華の湯で報道陣にお披露目された。
政府は8日、太平洋クロマグロの大型魚のTAC報告時の個体管理や取引時の伝達・記録の義務付け、罰則の新設などの資源管理の強化を目的とした漁業法や水産流通適正化法(流適法)の一部改正案を閣議決定した。国際的にもTACによる厳格な資源管理が行われている中、国内において報告義務に違反した個体が流通する事案が発生し、管理の強化が急務と判断した。報告義務の確実な履行を図り、水産資源の持続的な利用の確保につなげる。
東京都・豊洲市場の青森県産メバル消流は、3月に入って引き合いが増えている。相場は昨年並みの高値で推移している。定期的に仕入れている仲卸業者は「3月上旬はシケで北海道と東北からの荷が少なかった。中旬に入って海が落ち着き入荷も増えている」とし「飲食店や量販店が季節商材としてメニューに組み込んでいる。例年通りに販売は伸びていくだろう」と予想する。
経産省の商業統計によると、全国の鮮魚小売業専門店の数は1994年の約2万5千軒から20年間で約7520軒に減少している。効率化や低価格化を追求した量販店が台頭する中、札幌市内では若手経営者による鮮魚専門店の新規開業が相次ぎ、ネットワークを形成。若年層をターゲットにSNSを駆使した販促キャンペーンを展開するなど相乗効果を創出しながら、それぞれが地域に根差し、対面ならではの魅力とともに固定概念にとらわれない「魚屋」の楽しさを訴求している。
アジア最大級の国際食品・飲料展「FOODEX JAPAN 2024」(日本能率協会主催)が5~8日、東京ビッグサイトで開催された。世界68カ国・地域から2800社を超える企業らが出展して最新の食品・飲料を紹介。日本国内だけでなくアジアをはじめとした世界各国からバイヤーが来場し、さまざまな言語が飛び交うなか活発な商談を繰り広げていた。