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新聞記事

一般向け一覧

掲載日:2018.06.18

斜里の知床ジャニー無添加追求 「骨まで食べられる」製法も

 斜里町の有限会社知床ジャニー(羽田野達也社長、電話0152・23・6633)は知床・オホーツク産で素材の風味を生かす無添加に特化した商品展開を進めている。骨まで食べられる独自の加熱製法も応用し、軟らかい食感に仕立てるなど差別化を追求。昨年来、販路開拓に力を入れている。


掲載日:2018.06.11

イオン5店舗 首都圏で「福島鮮魚便」

「福島鮮魚便」コーナー(イオンスタイル品川シーサイド)

 イオンリテール株式会社は1日、東京・埼玉の「イオン」「イオンスタイル」のうち限定5店舗で「福島鮮魚便」コーナーを設置、福島県で水揚げされた水産物の販売を始めた。来年2月28日まで展開する。


掲載日:2018.06.11

新潟漁協岩船港支所 魔法の処理「白皇鮃」

即殺ではT字状のしめ具を目の脇からえらに向け差し込む

 「神経じめは歯応えが良くなりうま味成分が上がる魔法のような処理」。新潟漁協岩船港支所(新潟県村上市)は2日、同支所直売所で「ヒラメフェスティバル」を開催、「白皇鮃(はくおうひらめ)」の神経じめ処理を実演した。商標登録したブランドの品質アピールと岩船港産の知名度向上、価格アップが目的だ。


掲載日:2018.06.04

植樹運動30周年 100年へ思い新たに

 「100年かけて100年前の自然の浜を」を合言葉に道女性連を中心に全道各浜で取り組む「お魚殖やす植樹運動」で、道漁連は5月30日、当別町の道民の森内で恒例の植樹行事を行った。1988年に始まった同運動は今年度で30周年。また、今年は北海道命名150年。両節目を祝って、アカエゾマツとエゾヤマザクラも計6本を記念植樹した。


掲載日:2018.05.28

急速チルドで鮮度保持/ハケタ水産の蒸しホタテ

新製品の「蒸しほたて」。スラリーアイスに浸り、冷却される

 青森県平内町の(株)ハケタ水産(八桁由悦社長、電話017・756・2100)はよりうま味を引き出し、閉じ込めることにも成功した高品質な蒸しホタテ製品を完成させた。チルド品として流通させる。もともとの主力である蒸しホタテに、スラリーアイスやガス置換包装機など新設備を導入し、よりグレードを高めた製品に仕上げた。鮮度を保持したまま消費期限が延長したことで遠い地域にも売り出せる。海外展開も計画する。


掲載日:2018.05.21

1魚種専門の飲食店 東京都心に続々オープン

 飲食の魚種専門店といえば、カキを提供するオイスターバーが先行、今では全国規模だ。近年では東京、大阪を中心にサバの専門店も頭角を現し、事業を成功させている。このほど東京に、ホタテ、ウニなど北海道ゆかりの商材を提供する専門店が立て続けにオープン。話題性、機能性、それに「インスタ映え」など、特に女性の心をつかむのに成功、幸先のいいスタートを切っている。


掲載日:2018.05.14

北斗のソネ食品 イカ代替 ブリに照準

函館・道南産ブリ商品の第一弾「鰤燻」

 北斗市の珍味メーカー・ソネ食品株式会社(水山康平社長、電話0138・49・4662)は、函館・道南産のブリを使った商品展開に乗り出した。第一弾で薫製を4月に発売。主力のスルメイカの不振が続き、加工業界は原料不足が深刻。「他社も参入し、『いかのまち』に次ぐ『ぶりのまち』として盛り上げることができれば」と、その先導を切っている。


掲載日:2018.04.30

白老町虎杖浜の蒲原水産 薫製加工新たな柱に

薫製加工を施した前浜産たらこ

 白老町虎杖浜のたらこ・めんたいこメーカー、有限会社蒲原水産(蒲原亮平社長、電話0144・87・2057)は昨年から新たに薫製加工に乗り出している。主力のたらこを皮切りに前浜産魚介類で商品開発。常温で持ち歩ける食品の提供で顧客の裾野を広げていく。


掲載日:2018.04.23

道内8漁協 東神楽で直売会

 「浜から旨いもの直送でいっ!」をコンセプトに、道内8漁協の直売店が15日、合同直売会「第7回漁協祭」を、上川管内東神楽町のスーパー「ベストム東神楽店」の駐車場特設会場で開いた。各浜自慢の前浜物が集結し、海に囲まれた北海道の水産物の豊富さを発信。あいにくの雨天にも来場者は途切れず、商品の完売が続出した。


掲載日:2018.04.16

いわきユナイト フードセレクション開催

フードセレクションの様子

 福島県いわき市の食の価値と流通を創る地域商社・いわきユナイト株式会社は、いわき発信の食品を紹介・販売する「いわきフードセレクション」をうすい百貨店(郡山市)で11日開始。いわき商工会議所の協力で、6月10日までの期間限定で展開する。売り場にはメーカー自らが立ち、試食販売をする機会も設け、消費者の声を聞きながら今後の商品開発に生かしていく。


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