新星マリン漁協のナマコけた網漁が始まった。留萌地区は7月中旬時点で日量約5トン、鬼鹿地区は1.7トンの水揚げ。留萌は多い船で1隻400~500キロと順調に推移している。一方、浜値は両地区ともキロ千円台半ばと軟調で、昨年の半値以下に落ち込んでいる。7月1日開始の留萌は16隻で2日に初水揚げ。漁獲サイズは1尾130グラム以上、許容漁獲量(ノルマ)は1隻3トンだが全体水揚量が36トンに達した時点で終漁となる。漁期は8月15日まで。
函館市や北大はこのほど、市が事業主体となる「函館マリカルチャープロジェクト(キングサーモン完全養殖技術研究事業)」で海面養殖試験を進めてきたキングサーモン約100尾を初水揚げした。魚体にばらつきがあったものの大きい個体で4キロを超え平均体重は2.31キロ。生残率は76.6%だった。4日に関係者を招いた試食会を開き、味わいや脂乗りなどを評価した。スルメイカなど主要魚種の低迷を受け2021年度に着手。22年度からは同プロジェクトとして実施している。
室感フーズ株式会社(佐々木伸代表取締役)が運営する室蘭市の「室感食堂」は道機船連(金井関一会長)と連携し、沖底船が漁獲したホッケやスケソなどの加工品を使用した定食メニューを提供。手ごろな価格が評判となり、ランチタイムを中心に地元で働く人たちから支持を得ている。
白老港を拠点とした浜の魅力を引き出す活動に取り組む一般社団法人「SHIRAOI PRОJECTS(以下、SHIPS)」(山岸奈津子代表)は、21日から白老港の第三商港区海岸エリア(白老町萩野)を会場に「SHIRAOI Beachと海の家2025」を開催する。昨年に続き2回目。白老町、いぶり中央漁協白老支所、苫小牧港湾事務所などの協力、日本財団「海と日本PRОJECT」や公益財団法人はまなす財団などの助成金を活用し、白老町で海に親しむ機会と、海や港の資源の可能性を広げることを目的に実証実験と位置付けて取り組む。
後志管内の岩内町が取り組むトラウトサーモン(ニジマス)の海面養殖試験は、6月2~6日の4日間で3期目の水揚げを実施した。水揚数量は8020尾、総重量17.8トン。1尾当たりの平均体重2.22キロ、生残率74%だった。札幌市の卸売業者に出荷。一部は町内の加工業者、札幌市の卸売業者を通じ町内の飲食店やスーパーなどで販売した。
落部漁協かれい刺網部会(宮本弘文部会長)の有志5軒が、促成マコンブの養殖試験事業に取り組んでいる。昨秋に養成を始め、6月下旬に1回目の水揚げを行った。宮本部会長は「直下式のため実入りに差は出ているが手応えは感じている。当面継続していきたい」と力を込める。
いぶり中央漁協の自営春定置は登別と虎杖浜の両地区で2カ統が操業。今季はトキサケが大きく増産した一方、サクラマスなどが減産。金額はサクラマスや青マスが高値で推移し、全体では昨年をやや上回っている。付加価値向上策で今年初めてトキサケとサクラマスを中心に船上活じめ(えら切り処理)に取り組んでいる。
本場折浜の促成マコンブは収穫・製品化が最盛期を迎えている。各地区部会長によると今季はコンブが長く、実入りは着業者間でばらつきがあるものの日を重ねて徐々に向上。ただ、水温上昇とともに毛(ヒドロゾア)の付着が少しずつ広がり、例年に比べてコケムシも散見している。
昨年の採苗不振を受け、留萌管内漁協組合長会(会長・佐藤満北るもい組合長)は8日、採苗技術の確立や経営支援などを盛り込んだ要請書を岡嶋秀典道水産林務部長に手渡した。岡嶋部長は「稚貝生産の4割を占める留萌管内の採苗不振は全道に与える影響が大きい。きめ細かく状況を把握しながら対応していきたい」と応じた。佐藤会長はじめ新星マリンの山田博文組合長、増毛の石田和夫組合長、遠別の疊議博組合長が訪庁。道側は他に山口知子成長産業担当局長、藤田瑞代技監が対応した。
函館のスルメイカ釣漁船は、青森県大畑沖に漁場を移し夜間操業に切り替えて以降、低水準ながら若干漁が見え始めてきた。船間差はあるものの、多い船はいけすの上限70キロのほかに発泡数十箱を水揚げ。ただ、漁場にマグロやイルカが見えると漁は振るわないという。