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埼玉大学大学院理工学研究科の西山佳孝教授の研究グループは、水産研究・教育機構水産技術研究所と共同で、有害赤潮プランクトンの活性酸素放出と光合成の関係を解明した。プランクトン「シャットネラ」が細胞外に大量に放出する活性酸素は、魚毒性と高い相関関係にあるとした。赤潮の魚毒性がどの条件で高くなったり低くなったりするかなど詳細は解明されていないが、魚毒性診断技術の確立に向け、今回の研究成果は重要な知見になるとしている。
利尻漁協沓形地区でコンブ養殖を中心に営む中辻清貴さんは、農林水産業者の技術改善・経営発展の意欲向上を目的とする２０２４年度（第６３回）農林水産祭（農林水産省、公益財団法人日本農林漁業振興会の共催）の水産部門で最高位の天皇杯を受賞した。
東京・豊洲市場でひだか漁協の活じめブリの入荷が１０月頭に始まった。飲食店の顧客を多く持つ仲卸業者は「相場は高いがその分人気も高い」と仕入れに注力。ラウンド、半身、４分割に分けて身質の高さをアピールしている。
アジア最大のサステナブルシーフードイベント「東京サステナブルシーフード・サミット２０２４」（ＴＳＳＳ２０２４）（株式会社シーフードレガシーと株式会社日経ＢＰ発行『日経ＥＳＧ』主催）が８～１０日、東京都内で開催された。世界各国から第一線で活躍するキーパーソンら約７０人が集まり登壇、参加者は１４００人に及び「サステナブルシーフードを水産流通の主流に」をテーマに、持続可能な水産業を実現するための道筋を考えた。
ポスターがひときわ目を引くサンマと秋サケの売り場（９月下旬、青梅インター店）
関東甲信越でショッピングセンターチェーンを展開する株式会社ベイシア（群馬県前橋市）は、多魚種で産地との連携を強化している。サンマや秋サケでは道漁連や産地加工業者との直接取り引きを本格化し、品ぞろえを充実。販促ツールも活用し、競合店との差別化につなげている。スーパー「ベイシア」各店舗では秋の味覚が出そろう９～１０月、消費者の購買意欲をかき立てる売り場づくりを繰り広げている。
包装業界や容器・包装を使用する食品など各種業界は持続的な社会の実現に取り組んでいる。包装の役割である「中身を守る」という機能向上への技術開発とともに、プラスチック使用量の削減、容器・包装のリサイクル、ＣＯ２削減などを推進している。容器・包装のリサイクル推進に向け、単一の素材で製品を作るモノマテリアル化の推進、着色剤レス、脱墨技術の開発が行われるなど、素材循環に向けた取り組みが進みつつある。その上で、フードロス対策、賞味期限延長ニーズなど機能性も維持させる必要があり、以前にも増してバリア性を有する包装ニーズが拡大している。
珍しさと味のよさで根強い人気のホッケのとば
東京都・豊洲市場でホッケのとばが再入荷した。取り扱う干物・珍味の卸業者・髙須商店の髙須孝輔社長は「築地市場時代からリピート注文の多い商材。メーカーが減ってしばらく入荷していなかったが、９月２８日に菅原商店（神恵内村）の『波ほっけ』を入荷した」と供給再開を喜ぶ。定番のサケとばは近年、秋サケの不漁、価格高騰が影響し、利益低下に苦慮。一方、ホッケとばは「珍しさに引かれて購入し、秋サケとは違うおいしさからリピート注文を得ている」と説明。「特にあぶった皮がうまい。適度に加熱すると、パリパリの食感が素晴らしい」と話す。
天然ブリの全国有数産地となった北海道。２０２３年は１万トンを超え、農水省集計の海面漁業生産量（養殖業を除く）で長崎県を抑えて全国トップに返り咲いた。今年も春定置時期から乗網し、秋定置の水揚げが注目される。地場消費は依然途上だが、加工品開発も進展。多獲地域では船上活じめなどのブランド品を先導役に需要拡大、魚価底上げの取り組みを続けている。
卸業者の受注業務を完全無料でデジタル化できるシステム「食べログ仕入」を、飲食店口コミサイトで知られる食べログを運営する株式会社カカクコムが提供している。電話やＦＡＸでの受注業務を、スマホやパソコンからウェブ上での管理に切り替えることができるシステム。受注業務にかかる時間を大幅に削減でき、業務の効率化が図れると好評で、約２５０社の卸業者が導入している。
国立研究開発法人科学技術振興機構（ＪＳＴ）の戦略的創造研究推進事業（ＣＲＥＳＴ）に、長崎大学海洋未来イノベーション機構の西原直希教授が応募した研究課題「海藻養殖漁場におけるブルーカーボンの高精度定量化と固定能評価」が採択された。琉球大学の小西照子教授や理研食品株式会社と共同で研究を行う。海藻養殖が有効な二酸化炭素（ＣＯ２）除去戦略であることを証明していく。
