|
|
イサダオイル素材の製造試験の様子
帝京科学大学の山田秀俊准教授は、三陸で水揚げされるイサダ（ツノナシオキアミ）の機能性を活用した健康食品を社会実装するためクラウドファンディング（ＣＦ）を始める。具体的には含有する機能性成分「８－ＨＥＰＥ（ヒープ）」の食品素材としての製造方法を確立し、その含有グミを創出。イサダを活用して健康長寿社会の実現と三陸水産業の振興への貢献を目指す。
漁業情報サービスセンター（ＪＡＦＩＣ）は２０２４年の日本周辺漁海況の特徴を取りまとめ、１月２９日公表した。黒潮大蛇行が継続する中、三陸～道東海域や日本海西部～中央部を中心に高めの水温が続いたと総括した。特異的な漁獲がみられた魚種にマサバを挙げ、全体的には不漁だった前年をさらに下回り、近年では最も少なかったとするも、東シナ海・日本海側での水揚量は前年を上回っていると指摘。その要因について推察している。
網走港で荷揚げするミズダコ（昨年７月）
昨年はオホーツク海でミズダコが好調だった。年間水揚量は前年比２倍以上の漁協が多い。サイズは例年より大型傾向となり１尾８～１０キロ主体の水揚げ。一方浜値も高値水準となり、高騰した一昨年より２割ほど下回るがキロ９００円前後と好値を付けた。
のり打ち作業（１月２７日、太田地区）
ひやま漁協大成支所の寒ノリ摘みは漁場に付着する岩ノリの繁茂状況が例年に比べ良好。着業者は一様に「今年は漁がある」と口をそろえる。
道は１月29日、札幌市の「かでる２・７」で、第３回目の「コンブ生産安定対策検討会議」を開き、モニタリング体制の構築や既存事業の改善など天然・養殖それぞれの課題や対策の方向性を検討。育種の試験研究にも取り組んでいくことも示した。道東海域を中心とした昨年の大減産は一昨年夏から秋の海水温上昇が影響したと推察されることから、天然では海洋環境や漁場状況を把握するためのモニタリングや、種苗投入・雑海藻駆除といった既存の取り組みの効果的実施、養殖では技術向上などが課題・対策案として挙がっており、３月までに内容を取りまとめる方針。次回会議は同月中旬を予定している。
オホーツク海沿岸の２０２５年ホタテ水揚げ計画量は、北部、南部の１２単協合計で前年実績比１２％減の２６万７７５０トンとなった。１８年実績の２６万６千トン以来７年ぶりに３０万トンを割る見通し。前年実績より北部で１割強、南部で約１割下回る。前年計画との比較では北部が２万１５０トン、南部が２万トン少ない。
えりも漁協のオオズワイガニは水揚げを大きく伸ばしている。本年度の数量は１月２１日現在で１３００トンに達し、前年度実績（２０２３年４月～24年３月）を２３％上回る。大サイズ主体の組成で、キロ平均単価も同２.３倍６７０円と高く、金額は同３.１倍９億４千万円に伸長、今後の上積みが期待される。秋サケや毛ガニの不漁に加え、赤潮以降ツブやタコ（ヤナギ）なども低迷する中、組合を支える魚種の一つに成長している。
宮城県石巻地域の水産加工品を集めた展示商談会「石巻フード見本市２０２５」（実行委員会主催）が１月２４日、石巻魚市場で開かれた。２２社がブースを構え、三陸屈指の水産都市で磨き上げた自慢の品々をアピール。同市場では３日前に県の水産加工品品評会が行われたばかり。その熱気が残る会場には全国から約１２０社のバイヤーが参集し、活発な商談が繰り広げられた。
日ごろの研究や活動実績の発表を通して知識の交換と意欲向上を図り、沿岸漁業の振興に寄与することを目的とする「第６６回青森県青年・女性漁業者交流大会」（県主催）が１月２９日、青森市の県民福祉プラザで開催された。県内３団体による発表の中から、佐井村漁協の取り組みが優秀賞に選出。発表者の家洞昌太さんに賞状を贈った。県代表として３月に東京都で開催予定の全国大会に出場する。
来遊数が２千万尾前後まで低迷、地域間格差も拡大している北海道のサケ資源の持続的利用をテーマに、第８回北海道水産海洋地域研究集会が１２日、札幌市のかでる２・７で開かれた。研究者らが最大の減耗が起こると考えられている沿岸域の餌環境の最近動向、稚魚の放流適期の検討事例、オホーツク沖合域での幼稚魚分布への海洋環境の影響、近年の高水温化が回帰行動に与える影響などの調査結果・考察を紹介。総括では沿岸環境を考慮した放流時期や来遊時期を念頭に置いた資源づくりの検討を今後の取り組みの重要点に提起した。
