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活気のある掛け声が響いた宮古トラウトの今季初競り
岩手県宮古市の宮古漁協（組合長・大井誠治県漁連会長）は18日、海面養殖している「宮古トラウトサーモン」の今季出荷を始めた。市魚市場に活じめした３.３トン（１９６３尾）を上場し、最高値はキロ１４５０円。２季目を迎えた実証試験は好スタートを切った。秋サケなど主力魚種の水揚げ不振が近年続くなか、新たな地域ブランド創出に期待が高まる。１００トンを目標に７月中旬まで週１回のペースで水揚げし、県内外への流通を図る。
水海冷蔵庫（両石町）の外観
釜石流通団地水産加工業協同組合（団地冷蔵・平野嘉隆組合長）は、岩手県釜石市両石町にある水海冷蔵庫の冷凍システムを二酸化炭素（ＣＯ２）冷媒を用いたノンフロン型に切り替えた。２月中旬から稼働している。自然冷媒を活用した冷蔵倉庫業を行うことで、環境に配慮した水産関連事業を釜石から発信。大平冷蔵庫（同市大平町）とも連動し、東日本大震災前の水準への回復、その先を見据えた規模拡大に向けて取り組む。
前浜で異常繁殖している「やせウニ」の身入り向上実証試験に挑んだ落部漁協は、配合飼料の給餌で歩留まり上昇に一定の成果を上げたことから、次年度の試験結果を踏まえ来年にも事業化の可否を判断する考えだ。駆除ウニの採取方法や配合飼料の改良など諸課題の克服で早期商品化に手応えを得ており、市場価格が高騰する水揚げ端境期の冬期出荷を目指し実証試験を継続していく。
ひやま漁協奥尻地区青年部海産部会（松前幸廣代表）は、地まきホタテ漁復活を目指している。昨年他地区から購入した稚貝５万粒を島東側の沿岸に放流。今年はその倍以上を計画する。定期的に成長・資源調査を実施するとともに八尺など漁具の調達も進め、放流後３年目での水揚げを予定している。
促成の若葉の天日干し（3月１５日）
えさん漁協椴法華地区で、促成の間引きを利用した「おとひめこんぶ」の生産が始まっている。春の薄く軟らかい若葉を乾燥させた早煮昆布で、着業者は乾燥機の温度や風の循環に気を配りながら良質な製品に仕上げている。
先頭を切った紋別漁協の荷揚げ作業（３月１日、紋別港）
オホーツク沿岸の漁場造成が全域で始まった。初日は計画通りにスタートしたが、荒天に見舞われた17日以降は流氷が岸寄りし操業を見合わせた漁協もある。宗谷、猿払村、湧別で日産２００トン近い水揚げ。歩留まりは例年より低水準のよう。一方、４月から放流し始める稚貝は、日本海側の産地で成育不良となり、放流日程は各漁協とも未確定。今後の成長進度にもよるが、計画粒数の見直しも視野に調整が進むもよう。
新星マリン漁協の佐賀友三指導漁業士、米倉亮徳青年漁業士が留萌市などと連携し、地元の魚を使った漁師オリジナルの調理方法をＹｏｕＴｕｂｅ動画で配信し始めた。その名も「食卓に魚を」応援隊。カスベの煮付け、マダラ・カジカの三平汁、カジカ卵のしょうゆ漬けなど、漁師目線の調理方法や味付けを分かりやすく紹介している。魚離れが叫ばれる昨今、魚食普及と安価魚の付加価値向上を目指し、漁業士２人の挑戦が始まった。
１月中旬に始まった石狩・後志管内のニシン刺網は来遊遅れや悪天候を受け、昨年を下回る漁模様で推移している。着業者は終盤の盛り返しに望みをつないでいる。道水産林務部の集計（速報値）では、２月末現在の累計水揚量は前年同期比37％減の１１１０トン。石狩・後志両管内は３８％減の１０９７トンで、２０１９年２月末の１１６９トンにも届かない。一方で留萌管内は今年２月末で１２トンと前年同期を上回り、３月以降の伸びに期待がかかる。
岩手、宮城両県で始まった今季のイサダ（ツノナシオキアミ）漁は９日現在、浜値がキロ２５０円前後の高値相場になっている。昨季は記録的な不漁で在庫がほとんどないうえ、漁模様の回復もみられず、年々高まる需要に供給が追いついていない。不漁が価格高騰を招く悪循環に関係者の表情はさえない。
西日本最大級の食材見本市、「第１８回シーフードショー大阪」（大日本水産会主催）が１７～１８日、大阪市住之江区のＡＴＣホール（アジア太平洋トレードセンター内）で開催される。出展者予定は３００社（３６０小間）。新型コロナによる２度目の緊急事態宣言で、再び減退している水産物需要の底上げと販路回復の機会にする。
