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極度の来遊不振に見舞われているカラフトマスの荷揚げ（８月２６日、斜里漁港）
オホーツク管内の建マス（カラフトマス）は、記録的不漁で推移している。今年は隔年周期の不漁年に当たるが、平成以降最低だった一昨年（最終実績１２１６トン）を大幅に下回る状況。河川そ上も芳しくなく、親魚確保のため、１次（８月１２～１６日）に加え、２０１４年以来となる２次の自主規制措置を実施。マス小定置の終期を３日間前倒しし、８月２８日に網揚げした。９月１日からサケ・マス定置が操業している。
成田さんのイカ釣機に巻き付いていたワイヤーが破損した
ひやま漁協でスルメイカ漁を手掛ける着業者が沖合に来遊するマグロによる漁具被害などに頭を痛めている。浜では「太平洋クロマグロの資源管理が強化され、ここ２～３年明らかにイカの天敵であるマグロが増えたため、イカが不漁。イカ針にもマグロが掛かり、漁具が破壊されるなど二重苦」と訴える声が絶えない。
水揚げされたウニ。日量は５００キロ以上
長万部漁協のウニ潜水漁は、キタムラサキウニが殻付きでキロ１３００円台と堅調だ。前年同期と比べ７～８割高で推移している。日量は５００キロ以上と例年通りだが、シケによる沖留めが昨年より多く、減産を浜値でカバー。濱野信夫漁船漁業部会長によると、身入りは「コンブなど餌環境が改善し、とても良好」と話す。
道漁連は、本年度の道内コンブ生産見込みを１万２９００トンとした。８月末時点の集計で、６月末に示したものから１２０トン下方修正。３年連続で１万２千トン台となる低水準の生産が続く見通しだ。
北海道の秋サケ定置網漁が今週から開幕する。平成以降最低の来遊予測が示され、漁獲量は４万トン台前半の凶漁見通し。引き続き、水揚げの回復を見据え、売り場堅持、円滑な消流への価格形成が焦点となる。今季の商戦展望、流通対策の重点などを、道漁連販売第二部の鳥毛康成部長に聞いた。
首都圏の小売店では、８月中旬から“北海道産生秋サケ”とうたった切り身を提供する店が出始め、一部ではチラシに記載して季節の先取りで集客に乗り出す店も現われた。昨年は豊漁とはほど遠い秋サケだったが、それ以上に厳しかったサンマに替わる商材として重点的に販売を仕掛ける場面も多く、売上高は好調だった一昨年よりもさらに１割増で着地する店舗も多かったようだ。今年も国産で旬を訴求できる商材として、各バイヤーは首都圏の消費者に向け、良質な原料の調達に奔走している。
青森、岩手、宮城の東北３県の秋サケ漁は極度の不振となっている。各県のまとめによると、２０２０年度の沿岸漁獲量は青森１３４１トン（前年度比３１％減）、岩手１２７７トン（同３０％減）、宮城４５７トン（同３１％減）。海水温の上昇などが要因とみられ、今後も厳しい状況が続きそうだ。
２パック１組で販売するアカモク。さらなる拡販を目指す
ひやま漁協乙部支所ナマコ協議会加工部門（日沼賢澄部門長）が製造するアカモクは今春採取分を皮切りに、加工過程を改良するなど品質アップに力を注いだ。日沼部門長は「色や粘り気がこれまでより良くなった」と手応えを話す。
岩手県山田町の三陸やまだ漁協（生駒利治組合長）は今年度、町の支援を受け、山田湾でトラウトサーモンの海面養殖に乗り出す。２０２３年度からの事業化を視野に、２カ年の実証試験で採算性や漁場環境への影響などを確認する。秋サケの記録的な不漁が続く中、主力のホタテ、カキと並ぶ収入の柱に育てたい考えだ。
神奈川県水産技術センターは、種苗生産を試みているクマエビについて、卵から稚エビまで育成することに成功した。これまでの成果では全長１センチほどの稚エビだったが、今回は放流可能な大きさである全長３～４センチまで成長したもので、この実績は東日本では初という。地球温暖化による海水温上昇の水産業への影響を抑えるために取り組んできた試みだが、新たな栽培漁業対象種としての可能性をまた一歩前進させた。
