理研食品株式会社(宮城県多賀城市、宮澤亨社長)を代表機関とするコンソーシアム(共同事業体)は、一年生マコンブと福島県相馬市名産のアオサ(ヒトエグサ)を大規模養殖し二酸化炭素(CO2)の吸収量を増やす研究に着手する。大気中の温室効果ガスを減らす「ネガティブエミッション(負の排出)技術」の実用化に向け、大量生産可能な種苗・養殖生産方法を開発。海洋資源の回復や食料不足の解決、海藻類に吸収・固定されたCO2由来の炭素量の評価基準確立も目指す。