シドニーフィッシュマーケットは年間約1万3500トン、約500種の水産物を取り引き、南半球最大規模の卸売魚市場で世界第2位の取扱量を誇る。水産品の流通機能に加え、屋内には鮮魚店や飲食店も軒を連ね、地元客や観光客がすし、刺身のほか、フライなど調理したシーフードランチを楽しむ。
サンマ漁が極度に不振のため、首都圏の量販店では売り場作りに苦心している。薄漁との予報である程度の覚悟を持って商戦入りしたが、9月中旬を過ぎても一度も盛り上がりを見せないまま10月を迎える気配に半ば諦めムードも。「今シーズンは全店での生刺身再開を目指したい」と掲げていた量販店も「このままではできない」と悔しさをにじませている。
宮城県北部の秋サケ刺網が不漁の幕開けとなった。漁解禁の25日、南三陸町市場では46隻が1078キロを上場、昨シーズン初日の12%。大半の船が10尾前後のわずかな漁獲にとどまり、来遊が遅れている様子だ。
北海道の秋サケ定置は一昨年、昨年に続いて9月漁は低調。温帯低気圧通過後日量ペースが上がり、盛り返しが注目される。一方、浜値はメスが根室海峡でキロ800円台と高値水準ながら、千円台に上昇した昨年に比べ冷静な価格形成。札幌市の量販店では極度に不振のサンマやイカに上向く兆しが見えない中、秋サケが頼みの綱。10月の盛漁、価格安定に期待をつないでいる。
道東のサンマ漁は、依然として上向く兆しが見えず厳しい操業を強いられている。漁業情報サービスセンター道東出張所の集計によると、9月20日現在の道東4港(花咲、浜中、厚岸、釧路)の数量(発泡除く)は前年同期比83%減の3220トン、1隻当たりで62%減の9.7トンと低迷。魚体も小型のままで、量販店は販売に苦戦している。
野辺地町漁協は、ホタテ地まき漁の稚貝放流時期を秋から春に変更し、水揚げサイクルを2年から3年周期に延ばす計画だ。トゲクリガニの食害を防ぎ、大型サイズの安定した水揚げを目指す。稚貝放流は分散後の11月だが、ここ数年増加しているトゲクリガニの食害が指摘され、青森県産業技術センター水産総合研究所の協力を得てカメラを投入し調査した結果、放流直後に食害を確認。このため春の耳づり後にキロ20~30枚の半成貝サイズを放流する方向で検討している。
せたな町で前浜産魚介類の販売・加工などを営む㈲ヤマヨ第十八弘誠丸斉藤漁業(斉藤誠社長)は、地元農家とコラボレーションした鍋セット商品の販売に力を入れている。昨年冬に販売を開始し、ふるさと納税の返礼品やバーベキューの鍋食材などで人気を集めている。
宮城県南三陸町のマルアラ(株)及川商店(及川吉則社長、電話0226・48・5625)は震災後、高付加価値型の水産加工に活路を見いだそうとしている。GSK (株) (大阪市、小屋敷一雄社長、電話06・4302・3470)の特殊冷風乾燥機をフル活用。地元水揚げの魚介で作った干物は「ふっくらジューシー」と人気を集める。オゾン殺菌効果も高品質な干物作りに最適で、「丸荒」ブランドの構築に欠かせない。
札幌市中央卸売市場の荷受・髙橋水産(株)(髙橋清一郎社長)は25日、北海道の食材発掘、食文化の研修などで来札した台湾の日本料理店経営者や貿易商との商談会を開いた。台湾市場には2009年から現地の業務筋などに販路を持つ卸業者と連携し、鮮魚を主体に週2、3回、新千歳空港から空輸しており、輸出拡大に向け、アブラガレイなど北海道産の「新商材」を紹介した。
陸奥湾の半成貝が6万8000トンと過去最高を記録した今季。その大半は主力製品のベビーに仕向けられた。年間消費量の1.5倍近い生産量が見込まれる中、商戦本番を迎えた今後の消流が焦点となる。値ごろ感から消費は順調だが、膨大な供給量に加え大型サイズの消化を不安視する声も少なくない。