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バサまたはパンガシウスという名前で首都圏などのスーパーに並ぶ白身魚。ナマズの一種で、東南アジアが原産の淡水魚。日本にはベトナムから養殖物の輸入が年々増加を続けている。出回り始めた頃は見慣れない品種名に購入をためらう消費者も多かったが、スケソなど国産白身魚をはじめ水産物全般の価格が高騰する中、安定した供給量と手頃な価格、汎用性の高さからスーパー、総菜店や飲食店などの取り扱いが拡大。水産素材の地位に定着しつつある。
総務省の家計調査によると、昨年１年間の１世帯（２人以上）当たりの昆布購入金額は、富山市（前年比１４％減１７０５円）が全国主要都市の中で最も多く、４年連続の全国一となった。昆布つくだ煮は近畿・北陸勢が上位を占め、大津市（同15％増２２１７円）が６年ぶりの１位に浮上した。
レンジ調理したメカジキの四川風麻婆ソース（左）とチリソース
海と森企画株式会社（気仙沼市）は冷凍食品「ＬＣＭシリーズ」４品を開発、１月から販売を開始した。気仙沼ブランドのメカジキを圧力パックを使って調理。従来品と差別化し、シェフの本格的レシピを電子レンジのみで楽しめることを訴求している。
商品展開に力を入れている海鮮おこわの製造
長万部町の有限会社ヤマタ菊田水産（菊田稔社長、電話０１３７７・２・３６２４）は、コロッケ、煮物、海鮮おこわなど農産素材を組み合わせた水産総菜の製造販売にも力を入れている。カタログ通販、テレビショッピングなどの販路で消費者のニーズに対応。水産物全般の原魚不足・価格高騰の影響軽減も見据え、需要確保に動いている。
魚類裁割処理機を使ったサンマ加工（根室市水産加工振興センター提供）
根室市水産加工振興センターは、魚類裁割処理機（旭マシン株式会社製）を導入し、近年道東で水揚げが増えているマイワシなどの製品開発に取り組んでいる。また、地元企業の活用も技術支援と併せ進めている。
北海道の食品メーカーが開発した商品の品評会「第２５回北海道加工食品コンクール」（北海道食品産業協議会主催）で、函館市の有限会社ヤマチュウ食品（函館市、電話０１３８・８３・６５３１）が商品化した奥尻島産ウニ使用の粒ウニ「うに丸」が最優秀賞の北海道知事賞に選ばれた。
オリジナル品のコノシロスモーク
フーディソン株式会社が運営する鮮魚小売店「サカナバッカ」とＪＲ東日本が運営するショッピングサイト「ネットでエキナカ」が連携し、鮮魚のインターネットでの予約購入と駅構内の商業施設（通称エキナカ）受け取りサービスのテストマーケティングを実施した。東京・品川駅構内の「エキュート品川」で１月２２日～２月１日に期間限定で売り場を展開、「通退勤途中の受け取り」といった利便性などを検証した。
標津町の株式会社北海永徳（永田雄司社長、電話０１５３・８２・３９６３）は、近年風蓮湖や尾岱沼前浜で好漁の別海産ニシンを使った酢漬け「しめにしん」＝写真＝を商品化した。ニシン本来のうま味を引き出す調味などを追求。道内大手量販店などで取り扱いが始まり、今後、展示商談会にも出展し、販路拡大へ売り込みをかける。
日本昆布協会（大西智明会長）はこのほど、全国の２０～６０代の女性を対象に、アンチエイジング（老化対策）と食についてのアンケート調査を実施した。生活習慣病予防や肥満抑制など美容・健康食材として注目されている昆布だが、アンチエイジングのため心がけて摂取している食材では３７％と、野菜や大豆製品、乳製品を大きく下回る結果となった。
マダイの刺身と黄身しょうゆ小袋
マリンフーズ株式会社は超高圧製法で開発した卵黄ソースシリーズに「黄身しょうゆ」と「うに卵黄ソース」を加えた。２月から発売する。愛媛県の郷土料理「宇和島鯛めし」とともに提案して販促を計画。新たな商品展開で水産売り場の活性化を図る。
