第20回ジャパン・インターナショナル・シーフードショーが22日から3日間、東京ビッグサイトで開かれた。国内外の魚介類や加工品、機器資材、漁業技術などが多数出展し、食欲をかき立てる試食提案には人だかり。輸出拡大やHACCP関連セミナーも連日開催して今後の事業展開を後押し。海外バイヤーとのマッチングやメディア招致も強化したこともあり、例年以上に国際色豊かな展示商談会となった。
宮城県漁協志津川支所青年部はヒジキの養殖試験で、将来的な事業化を目指し人工採苗に取り組み始めた。昨年12月に天然の葉体を採取し養殖したヒジキと天然母藻を用いて陸上の水槽で約30万粒を採卵。採苗器への付着も確認した。技術を確立し、ワカメなどとの複合養殖を目指す。
鹿部町のみなみ北海道鹿部ロイヤルホテル(大和リゾート株式会社経営)は地元の有限会社イリエ船橋水産(船橋吉右衛門社長)が製造するソウハチの「軽石干し」を炊き込んだ釜飯が好評だ。昆布のだしのみを使った素朴な料理だが、軽石干しで濃縮された魚のイノシン酸と昆布のグルタミン酸の相乗効果でうま味が濃厚。国内をはじめ、アジア各国から訪れる食通をうならせている。
株式会社極洋は秋の新商品として、市販用商品19品、業務用商品39品、合計58品を8月から9月にかけて順次発売する。メインコンセプトは今年度からの新中期経営計画と同じテーマである「Change! Kyokuyo」。目まぐるしく変化する社会環境や、それに伴う食生活の変化に対応し、魚を中心とした総合食品会社への進化をコンセプトに込めた。初年度の販売目標は市販用14億円、業務用31億円、合計45億円を掲げる。
寿都町の(株)山下水産(山下邦雄社長、電話0136・62・2023)は、レトルト食品の商品展開を拡充している。今年1月には積丹沖で獲れるヒラツメガニをだしに使用したスープを新たに投入。従来の冷凍・冷蔵品に加え、保存性の高い常温品で販路拡大につなげている。
青森県三沢市の三沢市漁協(門上馨組合長)は2017年度、直売所の売り上げを前年度の1・5倍に伸ばし、経営を黒字化した。関東、関西圏の飲食店への直送が好調で、特に冬場のホッキに注文が集まった。地元の魚貝類にこだわることで利益よりも認知度アップを狙い、魚価の向上を目指す。
道内水産加工大手の株式会社マルサ笹谷商店(釧路市、笹谷智貴社長)が釧路町に建設を進めていた直営店「釧之助本店」が5日、開業した。釧路初の水族館を併設し、物販、飲食の複合施設。成長分野の直販事業を強化するとともに、地場産魚介類の消費拡大、観光客の集客など地域活性化に貢献。水産のまち「釧路」を発信する新名所として期待されている。
昆布森漁協のホッカイシマエビかご漁が6月中旬に始まった。各漁家が煮方などを工夫し良質なエビを生産する中、着業5年目を迎える仙鳳趾地区の竹花敏市さんも煮る時間や塩加減、尾数など随所で追求。加えて、輪ゴムなど副資材を必要としない嵌合(かんごう)パックを使い衛生面・異物混入対策も徹底している。今年から「花えび」の独自名称を付けてPR。長期保存可能な真空パック詰めの冷凍品も展開している。
留萌市の株式会社ヤマニ野口水産(北堀孝男社長、電話0164・42・1127)は昨年10月に食品製造の株式会社ヨシムラ・フード・ホールディングス(HD、本社・東京)の傘下に入り、業容拡大に取り組んでいる。今年に入って主力商材の珍味で秋サケとホッケを使ったジャーキーを新たに商品化。同HDの販売力を基盤に新たな販路開拓を進めていく。
オリザ油化(株)(愛知県一宮市)は、三陸固有の水産資源であるイサダ(ツノナシオキアミ)由来の食品用クリルオイル素材「イサダオイル」を開発した。「8―HEPE」という新規の抗肥満成分を含むのが特長で、抗肥満や抗メタボとしての効果を訴求。機能性のある新たな食品向け素材として売り出していく。