独自配合の「薬膳餌」で育てた北海道産サーモンが昨年、戦国時代と表される養殖鮭鱒市場にデビューした。開発者はすし職人。大雪山の湧冷水を使用する養殖業者の協力を得て生産。「食べるアート」の観点、温故知新の技法ですしの可能性を広げる「次世代寿司」を追求する中、栄誉価を高めた唯一無二の商材として打ち出した。「世界が『SUSHI』により親しみながら健康に」との思いを胸に増産・販売拡大に臨んでいる。
ニシンの豊漁、秋サケの資源復調など明るい話題があった一方、漁業種類や地域格差が深刻化した昨年の北海道の水産業。新年は新たな振興推進計画が始動。福島第一原発・ALPS処理水の海洋放出など影響が懸念される問題も抱えている。年頭に当たり、道水産林務部の山口修司部長と、道漁連の阿部国雄会長に展望を聞いた。
鹿部町は2022年度から試験的にアオノリ(スジアオノリ)の陸上養殖に取り組んでいる。道内では初めての試みで、先進地高知県の高知大との共同研究。鹿部漁港に設置した水槽で培養液を添加しながら養成、初年度は10回収穫し養殖期間などを検証する。23年度以降は漁業者が主体となって事業を進め、培養技術の確立や販路確保を目指す。天然コンブをはじめ浅海資源が減少する中、新たな漁業種の創出に期待がかかる。
函館の新たなシンボルに―。函館市漁協のサーモン養殖部会は、2022年春の水揚げを皮切りにトラウトサーモン(ニジマス)のブランド「函館サーモン」の海面養殖に挑戦している。前浜での漁業はスルメイカの不振など苦境が続く。国内でも有数の食と観光の都市の新たな水産資源に育て上げようと、漁業者や水産加工会社が奮闘している。
マルハニチロ株式会社は、さまざまなテーマや物事を掛け合わせることで、魚の新たな価値や可能性を生み出すアクション「SAKANA ×(サカナクロス)-魚と、その先へ-」を昨年始動した。第1弾がスポーツとの「クロス」。2年目の今年はより幅広いテーマとのクロスを本格化させ、魚食拡大につなげていく。
豊洲など消費地で高い評価を獲得している散布漁協の養殖ウニ。一昨年には地元にウニ種苗生産センターが完成し自前の種苗供給体制が確立、安定した水揚げが見込め後継者対策に寄与する漁業として着業漁家も増える中、養殖場の火散布沼では塩分濃度低下による大量へい死を防ぐため大雨対策にも取り組む。2020年度からは研究機関や企業が行う四胴型自動航行船を用いた水質調査やAI予測の技術開発に協力、ウニ養殖漁業の発展と近代化を図っている。
昆布森漁協青年部(成田大佐部長)は昨年、海洋生態系が吸収する二酸化炭素「ブルーカーボン」の量を調べるためコンブ類の試験養殖を開始した。10年ほど前から漁港内で取り組むトロロコンブ養殖の施設を活用。ナガコンブ、オニコンブ、スジメの種苗も加え計4種を養成。研究機関の協力を得て、これらの大型海藻が二酸化炭素の吸収源としてどの程度の役割を担うのか調査していく。
2019年、長官を最後に水産庁を退官した長谷成人氏。元長官を肩書に一般財団法人東京水産振興会理事として、ほぼフリーな立場で水産業の振興に役立とうと活動を続けている。在庁中は職務により現場との行き来が多く、その間の交流は計り知れない。60年ぶりに誕生した技官出身の長官として漁業者から歓迎の声が上がったほど。活動の原動力は「浜でがんばる漁業者が報われること」。そのスタンスは今も変わらない。
近年低水準の生産で推移している北海道のコンブ。中でも道南の天然はマコンブ、ガゴメとも繁茂不良が著しく水揚げは大幅に減少。資源回復に向けて各浜増産対策に取り組んでいる。南かやべ漁協大船地区は2年養殖(マコンブ)が付く養成綱や種苗糸を海中設置している。胞子を放出させ岩盤に着底、繁茂を促すことが狙い。養成綱は長さ6メートルで、ウニやアワビの食害を避けるため土俵と浮きを取り付け海底に接触しない状態で設置している。一方、種苗糸は3カ月程度仮植させてコンブが平均10~15センチの長さに成長したものを使用。それを長さ約3メートルのロープに巻き付け、同じく土俵と浮きを取り付けている。
北海道産カキの今季生産量は、昨季と比較し減少する見通しだ。サロマ湖のむき身は湧別、佐呂間漁協が昨年並みだが常呂漁協が伸び悩み、道東の殻付きは厚岸、昆布森漁協とも減少している。量販店や飲食店需要は昨年並みか持ち直しの傾向とみられ、シーズン序盤は好値のスタート。昨年12月にむき身の上場が減った常呂ではキロ1800円と引き合いの良さを示した。各浜では1月以降も消費が続くことに期待している。