地元産フカ(サメ)肉の消費拡大を目指そうと株式会社阿部長商店(宮城県気仙沼市、阿部泰浩社長)は13日、同市の気仙沼リアス調理製菓専門学校でアレンジレシピコンテストを初開催した。テーマ食材は新商品のフィッシュプロテインバー「meZAme-メザメ」。体づくりをよりサポートするアイデアが次々と披露され、持続可能な開発目標(SDGs)や写真映えなども意識した多彩なサメ肉料理が並んだ。
6月8日の世界海洋デーや6月の環境月間にちなみオイシックス・ラ・大地株式会社は7日、東京・大崎の同社イベントスペースでサステナブル・シーフードの最新動向を紹介する発表会を実施した。陸上養殖やプラントベースフード(植物由来食品)を展開する企業が登壇し、水産品における環境課題を共有し、その解決策を探った。
函館市の合同会社EGAO(電話050・8880・9145)は、函館近海の定置網で漁獲された小ぶりのサバ、ガヤ(エゾメバル)、ウミタナゴの煮魚を商品化した。「未利用魚介プロジェクト」と銘打った共通の商品ラベルを製作・添付。食品ロス削減や持続可能な水産業の一助となる「エシカル消費」などにも訴求していく。
斜里第一漁協の定置業者・有限会社豊慶漁業部(佐藤唯行代表)は昨年から自船「豊慶丸」で漁獲したサクラマス、ホッケなどの加工販売事業に乗り出している。漁業者ならではの鮮度・品質保持技法「船上活じめ」を施し、徹底した血抜き処理で一夜干しを製造。併せて痩せウニ(エゾバフン)の蓄養・加工も試行。地域・組合・前浜資源の知名度向上や魚食普及、定置経営の安定などを目指す。
東京都墨田区の繁華街、錦糸町駅近くの飲み比べの専門店「LITTLE SAKE SQUARE」は、イベントで産直の水産物を使ったすし、天ぷら、鍋などを提供している。5月30日~6月4日は函館の水産業者から仕入れ、初めての北海道フェアを実施。特にえさん漁協のブランドホッケ=写真=が好評。来店客らは「ホッケを刺身で食べられることを知らなかった」と驚いていた。
魚介類を敬遠する理由に上げられる魚臭の低減効果を持つチーズホエイ(チーズ製造時の副産物)。既に活用したサバの一夜干しが商品化されているが、道総研食品加工研究センターは同時に指摘される「ふっくら感」を解析。ホエイの浸漬処理でサバの一夜干しの食感を向上させる加工条件を確立した。道内の食品企業に情報提供し、商品化に向けた技術支援を進めていく。
定置網などに入ってもサイズが小さ過ぎたり、なじみがなかったりなど需要が乏しく、流通に乗らない、また価格評価が低い「未・低利用魚」。命や経費をかけて沖に出る漁業者の思いを組んで有効活用の仕組みづくりが函館市で芽生えている。コロナ禍の苦境打開への模索も相まって異業種が呼応。食習慣の形成や漁獲魚種の変化に対応した商品開発など新たな水産物流通の創造に知恵を絞っている。
有限会社フジマル佐藤商店(宮城県石巻市小渕浜、佐藤泰智社長)が運営する「海 番屋フジマル」が人気だ。直売所と食堂、浜焼き小屋、休憩所を併設した複合施設。PRに力を入れるマアナゴをはじめ、ワカメやホヤ、カキなど自社で漁獲・養殖した前浜産を提供する。産地ならではの鮮度や味わい、価格を周知することで観光客を呼び込み、収益安定化と地域活性化につなげる。
株式会社三越伊勢丹ホールディングスはこのほど、「銀座三越」(東京都中央区)の本館地下3階の食品フロアをリフレッシュオープンした。多忙で調理をする時間がないといった消費者のライフスタイルの変化に合わせて簡単に調理できる加工食品や総菜を充実。冷凍食品も拡充し、オリジナルの「銀座四丁目シリーズ」を展開。アルコール急速凍結機で加工した天ぷらや麻婆豆腐をラインアップし“進化系冷凍食品”として打ち出している。東信水産株式会社による冷凍刺身、冷凍すしも販売する。
神奈川県鎌倉市の高齢化率45%の住宅地に鮮魚店「サカナヤマルカマ」が4月26日オープンした。魚好きの有志者らが中心となり、クラウドファンディングで開業資金の一部を確保。店舗運営について24日に会議を開き、同店を起点とした魚食文化の発展について意見交換した。