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東京・中野の飲食店「宮城漁師酒場 魚谷屋」は９日、漁師が魚や漁業の魅力を来店客に直接伝えるイベント「魚谷屋プレミアム漁師ナイト」を開いた。北海道からは八雲町落部・噴火湾鮮魚卸龍神丸の舘岡勇樹さんが参加し、ホタテやアカガレイなどを用意してその持ち味を語り尽くした。全国的な寒波が襲い、都心でも珍しく雪がちらついたこの日、会場となった店内は熱い夜を繰り広げた。
総務省の家計調査によると、昨年１年間の１世帯当たり（２人以上）の昆布購入金額は、富山市（前年比１１％増１８８８円）が全国主要都市の中で最も多く、５年連続の全国一となった。昆布つくだ煮は、前年２６位の大阪市（同９０％増２３６０円）が１位に。両品目とも上位は昆布食文化が根付く近畿・北陸勢が大半を占めた。
理工エンジニアリング株式会社（高知市、有光功社長）は、職人技を再現したハモ骨切り機や、魚種・サイズを問わず連続処理できる多機能型フィレマシンを主力製品として展開している。高い歩留まりも好評で、人手不足に直面している水産業界を下支えしている。２０日から始まる「シーフードショー大阪」に出展し、実機も携えてその処理能力を披露する。
財務省の通関統計によると、２０１８年の食用干し昆布の輸出数量は前年比１４％増の４６０トンと回復した。全体の６割を占める主力の台湾が同３割増となった。キロ平均単価は全体で同８％高の１７６６円。上昇傾向が続いており、昨年は１０年前の０９年と比べると３４％高。商社筋は「道産昆布の価格上昇が根底にある」と話す。
ハナフエダイ（手前）など東京諸島で獲れる魚
水産物の卸・小売を手がける株式会社フーディソンは、東京都漁連とタイアップした販促プロモーション「東京諸島フェア」を７～２０日実施する。同社が運営するインターネット仕入れサイト「魚ポチ（うおぽち）」で関東１都６県の飲食店向けに東京諸島産水産品を販売する。東京諸島とは伊豆諸島と小笠原諸島の東京都下有人１１島の総称。
クジラ肉を使ったメニューを提供するフードフェスタ「恵比寿鯨祭（げいさい）」が２４日～２月６日の期間、東京・恵比寿で開催している。主催は地域住民で構成する実行委員会で、日本捕鯨協会や日本鯨類研究所が協力、水産庁も後援している。「えびす神の化身＝クジラ」という伝承にあやかり、「目黒がサンマ」なら「恵比寿はクジラ」と新たな鯨食文化継承のきっかけを創出。地域活性化も狙っている。
対外的に売り込みを図る多摩川産ヤマトシジミ
大田漁業協同組合（東京都）は、２０２０東京五輪・パラリンピックへの食材供給に向けて一歩踏み出した。昨年夏に持続可能な漁業を推進する団体に与えられるマリン・エコラベル・ジャパン（ＭＥＬ）認証を取得。次世代に向けた東京・多摩川の漁業資源管理を推進するとともに、主力ヤマトシジミのおいしさの周知と販路拡大に取り組む。
小型で入荷も少ない道産毛ガニ
東京・豊洲市場の仲卸、幸樹水産（株）はカニが専業。５００軒ほどある豊洲・仲卸にあってカニのみを扱う店は他にない。昨年末のカニ商戦について猪又信幸社長は「購入できる層は限られており、ここ数年に比べていっそう限定的な商材となった。特に毛ガニは動きが鈍化している」と説明する。
大日本水産会は７日、東京都内で新年賀詞交歓会を開いた。水産会社、卸売市場、加工会社、関係団体トップや水産庁など行政、国会議員ら多数が参加。水産日本の復活に向けて諸改革実現への志気を高め合った。
旅行会社ＪＴＢのグループ会社・株式会社ＪＴＢパブリッシングは、東京・赤坂にある直営飲食店「るるぶキッチンＡＫＡＳＡＫＡ」で、宮城県の人気食材を集めた「みんなのみやぎフードグランプリ２０１８」特集フェアを１月末まで実施している。
