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チェダーチーズの香りとこくが際立つ笹かまぼこ
仙台市青葉区の（株）阿部蒲鉾店（阿部賀寿男社長）は１日、（株）サンリオ（東京都）の人気キャラクター「ハローキティ」とコラボレーションした「笹かまぼこ チェダーチーズ味」を通信販売で数量限定発売した。手軽にカルシウムなどの栄養を摂取したいという健康志向や「家飲み」の拡大で、家庭用チーズ市場は好調が続く。ハローキティの赤いリボンをメインにしたパッケージデザインは目を引き、贈り物や手土産としても喜ばれそうだ。
宮城県水産技術総合センターは８月２８日、２０２０年度の秋サケ来遊予測を発表した。沿岸漁獲と河川捕獲を合わせた同県の予測値は６６万尾で、１９年度実績の約２.４倍とする一方、５年魚の来遊が低水準となり、予測値を下回る可能性があるとの見通しも明らかにした。
鮭皮チップス
留萌市の（株）ヤマニ野口水産（小野寺正司社長、電話０１６４・４２・１１２７）は、北海道産秋サケの皮を焼き上げた「鮭皮チップス」を開発した。既製品の副産物を有効活用。新ブランドを立ち上げ、その先導商品として販売拡大に臨んでいる。
北海道の秋サケ定置が３０日開幕した。今季は４０年ぶりに５万トンを切る凶漁だった昨年比１３％増の来遊予測で、依然低水準の生産見通し。消流は親製品の売り場回復が途上下、新型コロナウイルス感染症に伴う消費構造の変化など先行きが不透明。今季の商戦展望、流通対策の重点などを道漁連販売第二部の鳥毛康成部長に聞いた。
地区漁協組合長会会長会議、系統団体、道漁業環境保全対策本部は２６日、高レベル放射性廃棄物（核のごみ）最終処分場の適地調査への応募を検討している寿都町の片岡春雄町長に即時撤回と断固反対を訴える抗議書を提出した。抗議書は２５日に地区漁協組合長会会長会議を緊急に開き、全会一致で決議。寿都町には代表して道漁連の本間靖敏常務が訪れ、片岡町長に手渡した。
宮城県青年・女性漁業者交流大会が２４日、県石巻合同庁舎で開かれた。魚食普及や地域活性化、資源増殖などをテーマに４団体が日ごろの活動実績を発表。最優秀賞に輝いた県漁業士会南部支部と県漁協七ケ浜支所女性部は県代表として来年３月、東京で開催予定の全国大会に出場する。
ＭＥＬ認証マークを付けたＰＢ商品のしょうゆいくら
道漁連は今季産から日本発の水産エコラベル「マリン・エコラベル・ジャパン（ＭＥＬ）」の認証ロゴマークを付けた秋サケ商品の拡販を本格化していく。自営工場などの流通加工段階（ＣｏＣ）認証の取得拡大で生産・供給体制を整備。環境や資源に配慮した定置網漁業の理解促進やＭＥＬの認知度向上と併せて北海道産秋サケの消流安定につなげていく。
青年部が試験養殖に取り組むトロロコンブ（７月上旬、昆布森漁港）
昆布森漁協青年部（能登崇部長）が試験養殖に取り組むトロロコンブは、飲食店などでの活用が徐々に広がりをみせている。青年部加工のボイル刻み製品は、飲食店がそばや丼などに使いメニュー化。ラーメン関係者も活用に興味を示す。乾燥品を使った海鮮ふりかけも販売されており、消費者への浸透と知名度向上が期待されている。
昨年試験的に販売、好評を博したカレー
室蘭市のａｂｂａ（アバ）合同会社（平塚和美代表、電話０１４３・８３・５５１２）は、前浜・室蘭産の魚介類を使った加工品の製造・販売に取り組んでいる。シーフードカレーやアヒージョといった簡便・即食の商品開発に注力。魚食拡大の一助を目指している。
昨年のサンマ商戦中の様子。今年はまだまとまっておらず売り場を形成できていない
首都圏小売の昨年のサンマ商戦は不漁で苦しみ、比較的好調だった一昨年を大きく下回る結果になった店舗が多い。近畿圏で１５０店、首都圏では１２０店ほど展開する（株）ライフコーポレーションは、昨年８～１０月の生サンマの売り上げは前年比５３％と大苦戦。それだけに今年は「まずは前年クリアを」と目標を立てている。しかし、今年も厳しい漁予報を受けてシーズン中は他魚種の販促も視野に入れて売り場作りを進めていく。
