岩手県内のイサダ(ツノナシオキアミ)の今漁期が2月24日にスタートした。三陸沿岸に春の訪れを告げる魚種で、大船渡市魚市場にも桜色のイサダが詰まった30キロかごが次々と水揚げされ、一気に活気付いた。この日は17隻が入港したが、船長らは「全然だめ」と首を振る。初日数量は昨年より約10トン少ない35トン、単価は50円安い1キロ125円。関係者らは漁がまとまる“春本番”到来を心待ちにしている。
ひやま漁協熊石支所の合同会社二海サーモン(高橋聖治代表)が取り組むトラウトサーモン(ニジマス)の海面養殖は例年以上に水温の急激な変化やマイワシの大群来遊などの対策に注力しながら、5月末の水揚げに向けて重量アップを図っている。
オホーツク海沿岸の2026年ホタテ水揚げ計画は、北部・南部の12単協合計で前年実績比15%減の21万5千トンとなる。前年実績より約4万トンの大幅な減産見通し。北部は26%減の8万4100トン、南部は7%減の13万900トン。漁場造成は6日予定の枝幸漁協を皮切りに3月上旬から順次スタートする。
函館市主催の「令和7年度函館市水産産学連携交流会」が2月16日に南茅部総合センター、17日に戸井西部総合センターで開かれた。漁業者を中心に水産関係者が参集、保存配偶体の活用やウニ除去に伴う海藻の植生変化、ブルーカーボンなどコンブに関する講演に耳を傾けた。
北るもい漁協のタコ箱は、地区間で漁模様に差はあるが数量、単価とも昨年を上回る滑り出し。1月は昨年よりも順調なスタートで、着業者はここ数年続く不調から好転への期待を寄せている。一方、浜値は1月以降キロ900円台と高値基調で推移している。ミズダコの1月水揚量は前年同月比23%増の70トン、金額は46%増の6880万円(税込み)、キロ平均単価は18%高の983円。このうち主産地の初山別は12%増29トン、31%増3018万円、16%高1032円。
1月中旬に始まった日高西部海域(門別~冬島)の毛ガニ漁は、昨年に比べ好スタートを切ったものの、その後は日量が落ちて、特に2月以降低調。資源量の低下で許容漁獲量自体が3年連続同数の過去最低に加えて浜値が昨年より下落。着業者は今季も採算が厳しい操業が続いている。日高振興局の集計によると、2月15日現在の累計数量は前年同期比73%増の1.35トン。許容漁獲量4.75トンに対する達成率は28.5%。浜値は昨年がオホーツク海域開幕前まで大がキロ1万~9千円台に付いたが、今年は「スタートから大でもキロ9千円割れと安かった」と、ひだか漁協の市場担当者。2月に入って主体の中は6千~5千円台、小が3千円前後。
野付漁協でホタテ漁と秋サケ定置網漁に着業する藤村亮太さん(41)の地域活性化を目指す活動が浸透してきた。運営母体となる「RINC」(リンク)の代表として、復活した打ち上げ花火大会を継続させるため飲食イベントなど精力的に展開している。このほど別海町で開催された「別海アイスマラソン」ではRINCが主体となってアワードパーティーを実施。地元のホタテやホッキ料理を振る舞い、尾岱沼で水揚げされる水産物のPRにも一役買った。
海上保安庁は、2025年の海洋汚染の現状をまとめた。日本周辺海域で海保が確認した海洋汚染の件数は前年から39件増の455件で、2年連続の増加。直近10年の平均件数(433件)を上回っており、引き続き油と廃棄物による海洋汚染が高い割合で推移している。
全国スーパーマーケット協会主催の商談展示会「第60回スーパーマーケット・トレードショー2026」が18~20日、千葉市の幕張メッセ全館で開催された。主催者企画では、小売における冷凍関連売り場の拡大と売上増、時短簡便ニーズの高まりを受け「冷凍ゾーン」規模を拡大。各ブースでも冷凍をテーマに出展する企業が目立っていた。来場者は新たな商品の発掘や売り場作りを考える情報交換の場として活用していた。
株式会社SAKAMA(東京都、柴田壮潤社長)は水産流通のデジタル化を推進するプラットフォーム「サカマオーダー」を展開している。仲卸業者と飲食店間のLINEでの注文を人工知能が自動で認識・整理する仕組みで、2月から本格的な導入支援を開始した。初期費用は無料で、まず2週間の無料体験から利用できる。