マルハニチロ株式会社は、大阪・関西万博の日本館で藻類の一種であるスピルリナを具に用いたフリーズドライみそ汁「藻類味噌汁~スピルリナ~」を展示し、6月下旬から来場者にサンプリングを実施する。環境負荷が小さく高栄養の藻類として注目される。「いのち輝く未来社会のデザイン」をテーマとする万博において、持続可能性のある資源であることを世界の人たちに向けて発信する。
留萌管内でミズダコの水揚量が伸び悩んでいる。昨年は各漁協とも前年と比較し2割前後下回っており、単価も安値基調で推移した。直近でもタコ箱や樽流し漁が振るわず、着業者は昨年からの減産傾向に不安を募らせている。
釧路・根室両管内を主産地とするネコアシコンブの生産が低迷している。道水産物検査協会によるとピーク時に両管内合わせて千トン余りあった生産量は2021年度以降減少が著しく数十トンで推移。24年度は1トンにも満たない大減産となった。釧路管内の着業者は「近年は幻のようなコンブになりつつある」と嘆く。ネコアシを原料におぼろ加工を手掛ける漁家も減少しているという。
小樽市漁協の地まき用稚貝生産は、当初の見込み通り計画粒数の8割を確保し順調に出荷している。昨年の全道的採苗不振に伴って稚貝確保に苦戦した漁協が大半を占める中、日本海側では同漁協が高い生産率となっており、加藤昭一ほたて貝養殖漁業部会長(第三十八昭栄丸)は「さらに上乗せを目指したい」と力を込める。
利尻漁協のニシン刺網が今年も好漁に恵まれている。鬼脇地区を皮切りに鴛泊地区でも漁がまとまり浜が活気づいた。島沿岸では今年も産卵・放精で海が乳白色に染まる「群来(くき)」が確認されている。
宮城県産養殖ギンザケの出荷が県内各地で始まっている。女川魚市場にも16日、今季初の4.5トンが入荷した。高水温のため稚魚の池入れが1カ月ほどずれ込んだ影響もあり、昨季より15日遅い初入荷となった。サイズは1.6キロ主体、初回としては大きく平均単価はキロ1226円と昨季を141円上回った。最高値は前年比8%高の1250円。同市場では今季、前年実績より1割ほど少ない4200トンの入荷を見込む。
水産業界と同様に温暖化の影響などに直面する米・野菜業界。生産面での不安定さが増す中、水産関係者が米・野菜の最新動向を把握する重要性が供給リスクに備える観点などで高まっている。加えて魚の価値を最大限に引き出す組み合わせや魚料理との相性を理解することは付加価値や商品提案力の向上、変化する食のトレンドの中で新たな商機創出にも結びつく。米と野菜の専門家に取材した。
岩手県産マイワシを原料にした「ひらご煮干し」が東京都・豊洲市場に昨年末からスポット入荷しているが、定番のカタクチイワシの煮干しに比べて販売が伸び悩んでいる。干物塩干専門の仲卸業者はグレードの高いものを1キロ1300円ほどで販売。「傷や折れが少ないもの、脂肪が少ないものを選んでいる。逆に質の悪いものなら千円ほどになるだろう」と仕入れの基準を話す。
富士通株式会社や株式会社イシダテック、ソノファイ株式会社、東海大学は冷凍ビンチョウマグロの脂乗りを判定するAIを搭載した自動検査装置「ソノファイT-01」を開発した。水産加工業や漁協などに対して6月に販売開始。非破壊で自動判定する世界初の機能で冷凍ビンチョウの全数検査を実現。職人の目視検査の負担を軽減して選別業務を飛躍的に効率化させた。高付加価値製品の供給拡大につなげる。