若年層だけでなく高齢者を含めて国民全体に進む「魚離れ」の要因に挙げられるのが「においが嫌い」「骨があって食べにくい」。その敬遠要因の解消に向け、道総研食品加工研究センターが開発した魚臭さを低減する技術が注目されている。札幌市の一夜干し製造・販売業者が今年商品化を予定。また、研究者や料理人、食関連企業でつくる「北海道食文化研究会」が水産品の新たな調理法として料理を創出、実用化も視野に入れている。
平成に入って2番目の低来遊となった昨年(2018年)の北海道の秋サケは、5年魚(13年級)が極度に少なく、一昨年に3年魚での回帰が多く期待された4年魚(14年級)も7年以降10カ年平均の8割程度となった。一方、3年魚(15年級)は10カ年の平均並み。また、魚体サイズは平均目廻りが1998年以降で最小となり、成長停滞の要因解明と来季の回帰動向が注目されている。
ホタテ、サンマ、ホッケなど一部魚種に回復の兆しは見えたものの、イカなどの不振、自然災害の発生など引き続き厳しい一年となった昨年の北海道水産業界。迎えた新年は「70年ぶりの抜本改革」をうたった国の新たな水産政策が具体的に動きだす。年頭に当たり、道水産林務部の幡宮輝雄部長と、道漁連の川崎一好会長に展望を聞いた。