|
|
全国各地の水産現場に普及している高速魚体処理機
２月下旬に開かれたシーフードショー大阪では、水産加工などの機器資材の出展も充実、企業担当者がパンフレットを手に特長や導入後の利点を来場者に説明した。
地元大阪の株式会社タダシ製作所（電話０６・６５７３・０４５３）は、高速魚体処理機「中骨取り開き腹骨取り機」を紹介した。イワシをはじめサンマ、アジなどに対応。毎分１２０～２００尾の高速処理を実現した。
網走漁協（山田邦雄組合長、２６５人）の２０１７年販売実績は、前年比１１％増の１１９億１７４１万円（税込み）。サケは７７％増の単価高で金額が伸び、増産増額のタラ、タコも貢献した。
道は、２０１４年１２月に策定した日本海漁業振興基本方針を見直し、１８年度から５カ年間の方針（改定）案をまとめた。新たな養殖の推進、未利用・低利用資源の活用など今年度まで３年間取り組んできた成果と課題を踏まえ、展開方向を策定。「漁場の有効利用による生産規模の拡大」など三本柱で日本海漁業の再生と発展を促す。
鹿部町の有限会社イリエ船橋水産（船橋吉右衛門社長、電話０１３７２・７・２０１０）は今年、前浜産の干物シリーズ「軽石干し」の販売を始めた。地元駒ケ岳の軽石の吸水性を生かし、魚の水分を除去。「軽石」を使った干物の製法は全国で初めて。通常の機械乾燥に比べうま味成分が損なわれず、濃縮されるのが特長だ。
北海道定置青年研究会（皆川秀美会長＝標津漁協）は今年創立３０周年を迎え、１９日、札幌市のホテルポールスター札幌で記念式典を開いた。会員をはじめ道、道増協など関係団体・研究機関の来賓ら５０人が出席。節目を祝うとともに、北海道の基幹漁業・定置漁業の振興発展、次世代への継承に向け、若い力と情熱を結集し資源低迷などの逆境を切り開いていくことを確認し合った。
